そもそも「異常気象」の定義とは何か?気温・降水・台風の変化傾向から予測する日本の深刻度
■ 猛暑、豪雨、台風…日常化する異常気象 猛暑や酷暑の続いた今年の夏もようやく終わった。振り返ってみれば、今年も暑熱により熱中症になる人が後を絶たず、炎天下での救急搬送が頻繁に見られた。 【写真】「心が折れた」との声も。豪雨により冠水した石川県輪島市の仮設住宅 連日の暑さもさることながら、線状降水帯の発生などにより各地で大量の雨が降り、土砂崩れや河川の氾濫、住宅地の浸水などの災害が続いたことも特徴的だった。 8月下旬には、勢力が強く動きの遅い台風10号により、広範囲で暴風や大雨の被害が発生した。直接の被害だけではなく、東海道新幹線が3日連続で計画運休するなど、交通インフラのまひが相次ぎ、多くの人が影響を受けた。 9月21日には、能登半島を記録的豪雨が襲い、河川が次々に氾濫して甚大な被害に至った。土砂崩れや河川の越水により多くの尊い人命が失われ、安否不明者の捜索が続けられている。停電・断水など各地でライフラインの途絶が続いており、避難生活をしている人も多数に上っている。 元日に発生した能登半島地震からの復興途中での被災に住民からは「心が折れた」との声も聞かれる。被災された方々が安心できる生活が一日も早く戻ることを、心から願いたい。 近年、このような猛暑、豪雨、台風などの異常気象は日常化しつつある。その背景には、気候変動による地球温暖化があるとされる。今回は、異常気象の現状や将来予測、気候変動との関係について見ていきたい。
■ 国内外の気象機関が定義する「異常気象」とは? まず異常気象とは何かを確認したい。実は、国際的に統一された異常気象の定義があるわけではない。 IPCC(気候変動に関する政府間パネル)では「極端な気象現象(Extreme Weather Event)」という用語を使用している。これは、「特定の地域における気象現象の確率分布から見て“まれ”な現象をいう。まれの定義はまちまちだが、通常は10%以下あるいは90%以上の現象を指す(IPCC第3次評価報告書より)。 WMO(世界気象機関)は、極端な気象現象は国によって目的に応じて異なる定義を用いる可能性があるとして、一般的な原則として事象の強さ(マグニチュード)と時間的な長さと空間的な広がりを考慮して見ていくことが必要としている。その上で、気温(熱波、寒波)、降水、干ばつといった項目ごとに異常気象の定義を設けている。 一方、日本の気象庁は気温、降水量などの気象要素が過去30年以上にわたって観測されなかったほど著しく高いか、あるいは低い値を示す場合を異常気象と定義付けている。30年に1回以下の出現確率の現象(正規分布すると仮定した場合、平均値から標準偏差の約2.2倍以上偏った現象が発生する確率に相当)としている。 近年、夏場の連日の猛暑、度重なる豪雨災害など、異常気象や極端な気象が日常化しており、異常に対する感覚はまひしつつあるかもしれない。台風で大雨が降り急傾斜地で土砂災害が発生した、といったニュースが報じられても、その異常さや極端さを感じにくくなってしまっている。そのこと自体が、異常なことと言えるかもしれない。