パレスチナ自治区ガザ地区での戦闘を受けて、特に中東を中心とする国家では、「親イスラエル企業」であると目されたスタバの不買運動が始まっている。これはパレスチナに連帯を示すSNS投稿をした同社の労組を、スタバ本社が商標権侵害の疑いで告訴したことに端を発したものだ。 　ちなみに、この不買運動による影響が原因かは定かではないが、最近、スタバの業績はあまり振るわない。米スターバックスが発表した今年1～3月期の決算は、2020年以来の減収となった。そういう意味でスタバ国への“納税行為”を行わない選択をした人々がいるのかもしれない。

「スタバでMacポチポチ」が表す“企業の本質”

　前述したブライアン・サイモンはさらに踏み込んだ話をしている。要約すると「そもそも、コミュニティの場所を提供するはずの国や社会が機能していないから、一企業に過ぎないスタバが、あるタイプの人々にとってコミュニティの場所になっているのではないか?」という見解だ。 「スタバでMacポチポチ問題」もたぶん、こういう文脈で捉えられると思う。つまり、海外から見た日本のイメージが「ニンジャ!スシ!」と思うステレオタイプと同じようなことが、スタバにも起こっている。 「スタバでMacポチポチ問題」とは単なるネットの言説ではなく、実はスタバという企業の本質を表しているのかもしれない。 *ビジネスジャーナル「コメダ、利益率がスタバの2倍の秘密…客単価1500円、FC店に優しい」https://biz-journal.jp/company/post_359602.html