「病院が少ない街は、住民が長生き」って本当!?…ウッカリするとだまされる〈統計のまやかし〉【経済評論家が解説】
統計は、さまざまな事実を明らかにし、気付きを与えてくれる、大変興味深いデータです。しかし、ときにはデータを読み誤った「トンデモ理論」が出現することもあり、うっかりしているとだまされてしまいます。経済評論家の塚崎公義氏が解説します。 年金に頼らず「夫婦で100歳まで生きる」ための貯蓄額
「アイスの売上増=水難事故多発」→アイスの販売禁止…!?
統計の数字を調べると「アイスクリームが売れる日は、水難事故が多い」ということが見えてくるかもしれません。 しかし、仮にそのような統計があっても「水難事故を防ぐため、アイスクリームの販売を禁止しよう」などと考えてはいけません。アイスクリームの販売が水難事故の原因となっているはずがないからです。 「A氏」にとてもよく似ている「B氏」がいたとします。しかし、2人がいくら似ていても、「A氏がB氏の親」だとは限りません。逆に、「B氏のほうがA氏の親」なのかもしれませんし、「A氏とB氏はきょうだい」かもしれません。あるいは「たまたまよく似た他人同士」という可能性もあるでしょう。 冒頭の例では、気温が高い日にアイスクリームが売れる一方で、水遊びをする人も増えるので水難事故も増える、ということでしょうから、たとえるなら、気温が「親」で、「アイスクリーム」と「水難事故」はきょうだい、といった関係になります。 世の中には、AとBが似た動きをすると「AがBの原因だ」などと短絡的に考える人が少なくありませんが、因果関係をしっかり見極めることが重要なのです。
財政赤字が減った国ほど、経済成長率が高い!?
世界中の国を調べると、「財政赤字が減った国のほうが経済成長率が高い」ということが起きているかもしれません。筆者は「経済成長率が高い国は景気がいいので、税収が増えやすい。だから財政赤字が減りやすい。〈経済成長率=親〉で〈財政赤字=子〉だ」と考えています。 もっとも、財政再建論者に言わせると、「政府が緊縮財政で財政赤字を減らすと、政府の借金が減るので需要と供給の関係から金利が低下する。そうなると、民間企業が借金をして設備投資をするようになるから経済成長率が高まる」という理屈も成り立つのかもしれません。 本当にそうしたことが起き得るのか否か、筆者にはよくわかりませんが、仮に財政再建論者が「だから日本も財政再建を頑張って経済成長率を高めよう」などと言い出した場合には、直ちに反論します。なぜなら、日本はすでに金利がゼロであり、財政再建をしても金利は下がらず、経済成長率も高まらないからです。
