選挙呼びかけでも目立たなかった2人

ヘンリー王子とメーガン妃、米国セレブライフの行方は

「トランプ大統領」の歴史的な復活劇は、圧勝という選挙結果もあって予想よりもさらにビッグなニュースになった。その舞台である米国では、エンタメ系セレブを中心としたハリス支持の呼びかけが、多くの一般人に響かなかった事実が浮き彫りになっている。「セレブと一般人」の間にあるものは影響力ではなく溝だったという皮肉な結果だ。 【写真】「トランプ支持」を貫いたハリウッド俳優たち

　多くの有名セレブがニュースになったためほとんど目立たなかったが、ヘンリー王子とメーガン妃も自らが運営する慈善団体のサイトで有権者登録を呼び掛けていた。2020年の大統領選挙では、民主党支持を匂わせながらの呼びかけが「英国王族の選挙介入」と騒がれ、共和党議員が駐米英国大使に抗議 書簡を送付する事態にも発展している。だが今回は、夫妻への注目度は明らかに下がっていた。 　露出を控えていた状況はかなり大きいが、他の要因としては、この4年間で米国における夫妻のイメ―ジが大幅にダウンしたことがあるだろう。 　高級ブランドに身を包んで“王室風の公務”に勤しむ一方、目玉商品だった王室批判は鮮度が落ち、配信企業2社との巨額契約は実績不足によりうち1社と解消。ニューヨークでは“カーチェイス”疑惑が勃発し、風刺アニメではそっくりキャラがコケにされ、元スタッフはメーガン妃を「独裁者」と告発……などなど、振り返ってみれば「お騒がせセレブ」に“進化“する過程が実況中継されていたような4年間だった。

まだくすぶっているヘンリー王子のビザ問題

　今回のヘンリー王子とメーガン妃は、選挙前よりむしろ「トランプ圧勝」後に注目されている。その理由は夫妻が見舞われているトラブルの1つ、ヘンリー王子のビザ問題だ。 「デイリー新潮」は24年4月、保守系シンクタンクのヘリテージ財団が、ヘンリー王子のビザ申請書の開示を求めて国土安全保障省（DHS）を訴えたことを報じた。同年1月に出版された自叙伝『Spare』で薬物使用歴を明かしたヘンリー王子が、いったいなぜ米国に在留できるのか、という“謎”が発端である。 　ただし、ヘリテージ財団側の意図はヘンリー王子への直接攻撃というより、移民に起因する危機などについてDHSの責任を追及するニュアンスが強い。それもあってか、ビザ申請書の開示をめぐる法廷闘争は長期化し、9月23日に首都ワシントンの連邦地方裁判所が「非公開のまま」と判断したことで終了した。だが財団側は10月、新たな裁判を目指して関連書類を提出したという。