業績好調な高島屋

昨年末に決算を発表したJ.フロント リテイリングと高島屋の業績が好調だ。2023年3-11月の売上高は、2社ともに前年同期間を1割上回っている。高島屋に至っては、百貨店事業の売上高がコロナ禍の2019年同期間をも上回った。2社に共通しているのが、国内顧客の消費が旺盛だということ。決してインバウンドだけを背景にしたものではないのだ。その裏で苦戦しているのが、若者向け百貨店とも言えるマルイとパルコ。この構図から浮かび上がるのは貧富の差の拡大と、マス層の消滅だ。 【写真】若者文化の発信の象徴だった渋谷PARCOもいまや…

国内顧客の旺盛な消費意欲を取り込む名門百貨店

高島屋の2023年3-11月の売上高は、前年同期間比5.2%増の3341億円、営業利益は同45.3%増の332億円だった。この好調ぶりを受け、高島屋は通期の業績を上方修正している。売上高は予想比0.4%増の4670億円、営業利益は同2.3%増の450億円に改めた。 決算発表会においては、株主から上方修正が足元の業績に比して保守的なのではないか、との質問があった。そうした疑問が出るほどの好調ぶりだった。 百貨店事業単体で見ると、2023年3-11月の売上高は前年同期間比5.5%増の2441億円、営業利益は同59.6%増の206億円だった。高島屋の国内百貨店の総売上高は、2022年比で11%増。2019年比で5%増だった。コロナ禍で百貨店は甚大な打撃を受けたが、それを乗り越えて完全回復した。 興味深いのは、インバウンドを除く国内顧客の売上高だけでも2019年の水準を4%上回っていることだ。2023年は前年に引き続いてインフレが継続していたが、高島屋では日本人の消費意欲が旺盛だったことになる。特に主力のファッションアイテムが好調だ。 大丸や松坂屋を運営するJ.フロントの百貨店事業2023年3-11月の売上高は、前年同期間の1割増となる1684億円、事業利益は2倍の182億円だった。大丸や松坂屋においては、戦略的に取組んでいた富裕層向けのラグジュアリーブランドが増収に貢献している。 大丸は、インバウンド向けである心斎橋店の免税売上が2割減少しているが、店舗の売上高は増加。松坂屋の名古屋店でも同様の現象が起こっている。百貨店の回復はインバウンドが注目されがちだが、日本人による消費も旺盛だ。 三越の2023年4-9月百貨店事業の売上高は、前年同期間比7.5%増の2085億円、営業利益は3.3倍の167億円だった。上半期の売上高としては過去最高を更新している。三越は基本戦略において「好感度上質消費の拡大・席巻、最高の顧客体験の提供」を掲げている。 その背景にあるのが、経済格差の拡大だ。マスに向けたマーケティングを改め、個人の趣味嗜好に合わせた販売戦略をとった。つまりは富裕層に照準を合わせたのだ。業績にその成果が如実に表れた。