「中国人」の“地下アイドル”急増のウラでトラブルが続発 「スクール水着を強要」被害で事務所を訴えた中国人アイドルが“逆告訴”されるケースも
「殺害予告が届いた」
すると、今度は社長側の逆襲が始まる。運営会社が「セクハラやDVなど虚偽の事実を流布され、営業上の権利が侵害された」などとしてメンバーのひとりを訴えたのが23年10月。最終的に被告は中国人メンバー全員となり、6月以降は併合審理になる予定だ。 真相を確かめるため、原告で運営会社社長の袁健添氏に話を聞くと、 「セクハラやDVの事実はありません。実際、裁判でも彼女たちはそれら被害を証明する証拠をいまだ提出できないでいます。今回の騒動は、Aが借金の返済を免れるためにひと芝居を打った“狂言”であるのは明らか。この間、Aらのファンから私に対し『殺害予告』が届くなど、仕事だけでなく、精神面でもボロボロになりました。私は和解に応じるつもりはなく、判決まで必ず取りに行く。こんな暴挙を許せば、“やっぱりトラブルメーカーの中国人にアイドルはムリ”といった悪しきイメージを助長しかねません」 と憔悴しきった表情で話した。 中国人メンバーの代理人弁護士にも取材を申し込んだが、 「取材はお受けできない」 と事務所を通じて回答した。裁判所がどのような判決を下すにしろ、「愛」と「希望」に満ちたアイドル業界とは真逆のトラブル内容といえそうだ。
デイリー新潮編集部
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