■コオロギ事業が「人口削減計画」！？ 　しかし翌年1月、この企画に対して突如批判が殺到した。きっかけは不明だが、グリラスがNTT東日本と共同で、食用コオロギの自動飼育を目指す実証実験を始めると発表した時期と重なる。メディアで大きく取り上げられ、注目を集めた結果、2カ月前の給食プロジェクトについて「グリラスは子どもに無理やりコオロギを食べさせた」といった誤った情報がネット上で独り歩きした。 　デマは陰謀論と結びつき、さらに悪質化していった。 「コオロギには毒があり、食べると不妊になる」 「国はコオロギ事業に6兆円以上の税金を投入して、人口削減計画を進めている」 　渡邉社長は、これらのデマを「ネット上での閲覧数を稼ぐため意図的に生み出されたフェイクニュース」だと断言する。 「たしかに中国の薬学百科全書に『コオロギは妊婦が避けるべきもの』という記述がありますが、妊婦が避けるべき食材なんて、コーヒーや刺し身をはじめ数多くあります。コオロギの毒性は科学的に立証されておらず、アジア諸国では日常的にコオロギを食べている。コオロギ事業に補助金が出ているという事実も一切ありません。まだまだ嫌悪感を抱く人が多い昆虫食が、急にスポットライトを浴びたことで、『裏に何かあるのでは？』という疑心暗鬼が広がっていった。そういう意味でコオロギと陰謀論は相性が良かったのだと思います」 　フェイクニュースを信じた人たちからの攻撃は苛烈を極めた。会社の問い合わせフォームには渡邉社長への「死ね」「殺す」といった脅迫文が届き、苦情の電話も鳴りやまなかった。電話口では「有毒物質を売るな」と1時間以上怒鳴られることもあり、精神的に消耗した若いスタッフたちは、一人またひとりと会社を辞めていった。

■陰謀論に抗議しなかった理由 　同社はウェブサイト上にコオロギの安全性についての公式見解を掲載したり、取引先や付き合いのある同業者に、消費者からの問い合わせへの回答例を示した文書を配ったりするなどの対応を進めた。だが、ウソの情報を拡散するSNSユーザーに対しては、あえて抗議はしなかったという。 「私も科学者の端くれとして、反論したい気持ちは山々でした。でも広報の専門家からは、『陰謀論絡みで炎上した時は、時間とともに収まるのを待つしかない』とアドバイスされました。われわれが正確な情報やデータを出したところで、炎上させている側は一言『ウソだ』と言えば済むわけで、フェアな議論になりようがないということです」（渡邉社長） 　実際、炎上は3カ月ほどで落ち着きはじめたが、その余波はあまりに大きかった。 　当時のグリラスは、ファミリーマートの一部店舗で商品を販売しはじめ、これから全国に広げていこうという時期だった。大手スーパーからも商品開発のオファーが来ていたが、炎上を機にほぼすべての商談が止まってしまった。「コオロギせんべい」でタッグを組んだ無印良品は「意義のある取り組みをやめてはいけない」と取引を続けてくれたが、食品業界において、一度問題が浮上した商品の取り扱いをすぐに再開させることは難しい。 　会社に資産があれば持ちこたえられたかもしれないが、グリラスは19年創業のベンチャー企業。これまで赤字続きで、ファミリーマートでの全国展開を機に一気に黒字に転換するはずだった。あまりにタイミングの悪い炎上騒動により事業拡大がストップしたことで、新規の投資話は吹き飛び、資金調達の道が断たれた。最盛期に50人いたスタッフを泣く泣く5人に減らしてコストカットを図ったが、負債額は1億5339万円まで膨らみ、ついに破産を決断した。