子育て世代が嫁ターン移住 大阪でいなか暮らしフェア
何度か足を運び暮らしぶりの体験を
同センター調査によると、移住希望先の最新人気3は、首都圏では長野県、山梨県、静岡県の順。関西圏では和歌山県がトップで、岡山県と京都府が並んで2位に。鳥取県や北海道なども、上位に食い込む。地元自治体の移住促進策が実ったかたちだ。移住希望者は移住の準備段階で、どんな点をチェックすればいいのか。 「移住後、実際に暮らすのは市町村のある特定の地域。お試し宿泊施設で移住体験ができるか、先輩移住者たちによる交流ネットワークが形成されているか、町会単位で地元の皆さんが移住者を歓迎する環境が醸成されているか。何度か地元に足を運び、移住後に地域の一員としてしっかり暮らしていけるか確認してください」（井内所長） 景色や雰囲気が気に入ったからと、直感だけでは決めない。子育て世代の場合、子どもの進学時期から逆算して、計画的に準備を進めたい。移住希望先が北国なら冬場に出掛け、雪や寒さの生活への影響を体感すべきだろう。同センターの相談業務を通じて移住を実現した人たちがいる。 「移住者が帰阪した際、地元の名産品を手土産にしてセンターに立ち寄り、近況を聞かせていただくことがある。移住後も人間的な交流が続くことが、相談員の生きがいになっています」（井内所長）
移住した人たちが地域再生の担い手に
いなか暮らしは幾度かのブームを重ねて、定着した感がある。一部の地域では移住者が一定程度の比率に達し、後輩たちを迎え入れながら、地域再生の担い手となり始めた。これから移住はどのような広がりをみせていくのだろうか。 「移住した人がSNSでいなか暮らしの様子を発信していくうちに都会の人と知り合い、『いちど遊びにきませんか』という交流が始まり、新しい移住のきっかけになるかもしれない。自治体や当センターなどが提供する公的情報をベースに、個人のゆるいつながりを含めて、移住活動は多様化していくと考えられます」（井内所長） フェアは28日午前11時から午後5時まで。入場無料。北海道から沖縄まで約200地域が出店し、3000人の入場者が見込まれる。詳しくは大阪ふるさと暮らし情報センターの公式サイトで。 （文責・岡村雅之／関西ライター名鑑）
