図表2

総務省統計局 家計調査報告（家計収支編） 2023年（令和5年）平均結果の概要より筆者作成 このケースですと毎月約3万円の不足が生じます。住宅購入時に1000万円の出費が発生するため、貯蓄残高は500万円まで減少するものの、毎月の出費が大幅に改善され、資金の枯渇を14年まで延ばすことが可能です。 このように、物件や家賃にもよりますが、賃貸住宅から持ち家に変えたほうが、経済的な部分で有利になる可能性があります。また、購入後は家賃の支払いがなくなるため、長期的にみた場合に賃貸住宅と比較して住居費用の総額も抑えられるでしょう。 ただし、生活する上での立地や安全性といった個々のニーズに合わせた選択が求められるため、購入を検討する際はこれらの要素を考慮し、慎重に判断する必要があります。

住宅費以外の生活スタイルも見直す必要がある

現役時代と比較して、老後は収入が大幅に減少する傾向にあるため、賃貸住宅で生活していると、経済的負担が重くのしかかる可能性もあります。もし、中古住宅でお手頃な物件が見つかれば、購入して老後生活を送るのも選択肢の1つでしょう。 ただし、住宅を購入し、毎月の生活費を大幅に抑えられたとしても、老後は収入が大きく減少するため、それ以外の生活費の見直しを実施することが大切です。もし、自身で見直しが難しい場合はFP（ファイナンシャルプランナー）などの専門家に相談するとよいでしょう。 出典 総務省統計局 家計調査報告家計収支編2023年（令和5年）平均結果の概要 執筆者：辻本剛士 CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士、宅地建物取引士、証券外務員2種