世界陸連が発表したSNSにおける中傷被害の報告書

世界陸連（WA）は12月19日、陸上競技におけるオンラインでの誹謗中傷調査の結果を発表した。 日本陸連が選手、関係者への誹謗中傷に関して声明発表「選手や関係者を守るために」 調査は直近4年に開催された五輪・世界選手権を対象に実施。大会参加者の2,438選手が中傷などからの保護対象とされ、調査期間中には合計140万件以上の投稿やコメントが分析された。 東京五輪ではTwitter（現・X）のみを対象としていたが、世界選手権（22年オレゴン、23年ブダペスト）ではInstagramを加え、パリ五輪ではさらにFacebookとTikTokを加えた4つのプラットフォームがモニターされた。 期間中には1258件の投稿がプラットフォームに報告され、254件のアカウントが有害行為を行ったとして投稿削除などの措置がとられた。アスリートのうち25人は大会期間中に特に攻撃対象となっていたことが認められ、通年でのAIによる保護対象とすることとなった。 プラットフォーム別では、Xでの中傷投稿が東京五輪の約130件からパリ五輪の約700件までに増加。パリ五輪ではInstagramでも150件近い中傷投稿が行われていた。中傷内容は、人種差別や性的なメッセージや、サルやブタなどの絵文字を使用したものまで多岐にわたるという。 WAはアスリートの継続的な保護を掲げており、コー会長は「今後もアスリートがSNSを安全に利用できるよう継続して対策を講じる」と言明している。