日系自動車大手、中国での新車販売が2024年も大幅減 苦境鮮明に
トヨタ自動車とホンダ、日産自動車の日系自動車大手3社は9日、2024年の中国市場での新車販売台数を発表した。各社とも前年に比べて台数を大きく減らしており、世界最大市場である中国での苦境が一層鮮明になっている。各社は電気自動車（EV）シフトや工場の再編を急いでいる。 減少幅が最も大きいのはホンダで、前年比30.9%減の85万2269台だった。日産は12.2%減の69万6631台、トヨタは6.9%減の177万6千台。23年の新車販売台数も、前年の22年に比べ、ホンダが10.1%減、日産が24.1%減、トヨタが1.7%減で、特にホンダ、日産は大幅減が続いている。 中国政府はEVなどの「新エネルギー車」を推進し、日系が得意なガソリン車の販売が落ち込んでいる。中国メーカーの激しい値下げ競争もあり、安価なEVに押され日本を含む外資は苦戦が続く。 こうした中、ホンダは24年に二つのEV専用工場を中国で相次いで稼働させ、35年までに中国での新車販売を全てEVに切り替えることを目指す。トヨタも上海市に高級車ブランド「レクサス」のEVを生産する新工場を建設する方向で調整中だ。一方、日産は24年に江蘇省の工場を閉鎖するなど、各社とも急速に電動化する中国市場への対応を急いでいる。（北京＝鈴木友里子）
朝日新聞社
