近所の道が坂だらけでしんどいので電動自転車を購入したいと考えています。電動自転車ってどれくらい維持費がかかりますか？

坂道が多い場所に住んでいると、電動自転車が大変便利な移動手段となります。しかし、電動自転車を購入した後の維持費が気になる方も少なくないでしょう。 本記事では、電動自転車にかかる主な維持費や、自分に合う電動自転車の選び方を紹介します。 ▼ハンズフリー通話での運転は「違反」になる？ ペナルティが発生する場合についても解説

電動自転車の主な維持費

坂道の多い地域に住む人や移動距離が長い人にとって、電動自転車は便利な乗り物です。ここでは、電動自転車にかかる主な維持費の種類と目安の費用を紹介します。 ■バッテリー充電コスト 電動自転車を使ううえで、欠かせないのがバッテリーの充電です。使用する電力量や電気料金単価によりますが、1回の充電にかかる電気料金はおおよそ8～18円程度で、年間の充電コストは200～400円程度に収まるのが一般的です。 ■バッテリー交換費用 電動自転車のバッテリーは消耗品であり、長期間使用すると性能が低下していきます。 通常、2～5年程度での交換が必要とされており、費用は3万～4万5000円程度が相場です。交換費用はバッテリーの種類や容量によって異なるため、購入時にバッテリー寿命と交換コストを確認しておくと安心です。 ■メンテナンス費用 電動自転車は、一般的な自転車と同様に定期的なメンテナンスが必要です。ブレーキ調整やタイヤの交換、チェーンの点検など、部品の状態をチェックしながら修理や交換を行うことで、安全に快適な使用を続けられます。 年間でかかるメンテナンス費用は、数千～1万円ほどが目安です。長期間トラブルなく使うためには、定期的な点検を心掛けましょう。

電動自転車の選び方

電動自転車を購入する際は、自分の生活スタイルや使用目的に合ったモデルを選ぶことが大切です。ここでは、電動自転車を選ぶ際に押さえておきたいポイントを紹介します。 ■バッテリーの容量をチェックする 電動自転車のバッテリー容量は、電動自転車を選ぶ際に重要なポイントです。バッテリーの容量が大きければ、1回の充電で長距離を走行できるため、頻繁に充電する必要はありません。一方、バッテリー容量が小さい電動自転車は、短距離の利用や充電する頻度が多い方に適しています。 日常的に通勤や通学で使用するのか、買い物や子どもの送り迎えなどで近距離の使用がメインなのか、自分の使い方にあわせて必要なバッテリー容量を選びましょう。 また、電動自転車はバッテリー容量が大きくなるほど本体価格も高くなる傾向があります。乗車する距離と予算を考慮して選ぶとよいでしょう。 ■目的にあわせて装備を確認する 電動自転車を選ぶ際は、使用目的に合う装備が整っているか確認しましょう。 例えば、小さな子どもを乗せる必要がある場合は、チャイルドシート付きのモデルが適しています。電動自転車には多くの場合、チャイルドシートがオプションとして用意されていますが、標準装備されているかどうかはモデルによって異なります。 また、子ども2人を乗せられる「3人乗り対応モデル」も多く販売されています。車体の前後どちらか一方にシートが付属していることが一般的で、3人乗りにしたい場合は追加でシートを購入する必要があります。 3人乗り対応の場合、一般的には前後にチャイルドシートを取り付けることができる設計になっています。 ■タイヤサイズに注目する 電動自転車を選ぶ際には、タイヤサイズにも注目しましょう。タイヤサイズは自転車の扱いやすさや用途に大きな影響を与えるため、自分の身長や使用シーンに合ったサイズを選ぶことが大切です。 ・20インチ： 小型のタイヤで、小柄な方でも足が地面に着きやすく安心して乗れる設計です。小回りが利き、狭い道でも操作しやすいのが魅力といえます。 ・24インチ： やや小ぶりなサイズで、シティサイクルタイプの電動自転車に多く見られます。荷物の運搬など日常的な使用に適しています。 ・26インチ： 最も一般的なサイズで、幅広い車種がラインアップから選ぶことができます。通勤・通学や買い物といった多目的の使用に適しており、安定感のある乗り心地を提供します。 ・27インチ以上： 長距離走行やスポーツタイプの電動自転車を検討している場合には、27インチ以上の大きめのサイズが適しています。これらのモデルはフレームが大きく設計されており、身長が高い方でも快適に乗れます。

電動自転車の年間維持費は数万円ほど

電動自転車の年間維持費は、種類や使用頻度によって異なりますが、およそ数万円と考えておくとよいでしょう。 バッテリーの寿命は2～5年ほどのため毎年交換する必要はありませんが、数年おきの買い替えが必要であることを理解しておくことが大切です。また、電動自転車は自分のライフスタイルに合ったものを選びましょう。 執筆者：FINANCIAL FIELD編集部 ファイナンシャルプランナー