うちの家庭はiDeCoとNISA、どちらが向いている？ ～転職を繰り返す夫＋扶養内パートの妻のケース～
自宅の購入目的にはNISA
iDeCoは原則として60歳まで引き出すことができません。Aさんの場合、いずれはマイホームを購入したいとのことですので、そのためにはNISAで資産形成が必要です。NISAはいつでも現金化して引き出すことができるため、自宅の購入資金以外にも子どもの教育資金や老後資金など多目的に利用可能です。 ただし、株式や投資信託は元本割れのリスクもありますので、必要な時に元本割れしている場合はNISAの資産を現金化するのは避けるべきです。万が一そのような場合は、手持ち資金の預貯金を先に充当するというような柔軟な対応が必要です。
iDeCoとNISAの併用がお勧め
Aさんの場合、自宅の購入や老後資金などの目的に合わせてiDeCoとNISAを上手に使い分けることをお勧めします。 優先順位としてはiDeCoを優先するのが良いでしょう。iDeCoには所得減税がありますがNISAにはありません。そのため、まったく同じ投資信託に同じように投資したとしても、所得減税のあるiDeCoのほうが有利となります。 また、NISAは積立額や積立商品の変更が簡単ですが、iDeCoは書類の郵送などの手続きに時間がかかります。今月は積立を減らしたい（または増やしたい）というような場合はNISAのほうが簡単に変更可能です。 以上のことから、iDeCoでは老後資金として確実に資産形成をしながら、NISAで目的に合わせた柔軟な資産運用をするとよいでしょう。転職の頻度が高い場合でも、長期的な視点で適切な商品や運用先を選ぶことが重要です。
まとめ
iDeCoとNISAは目的により上手に使い分けましょう。さらに、iDeCoやNISAだけでなく現預金の蓄えも必要です。転職する場合、新しい会社にすぐに就職できない場合に備え、当面の生活費も確保しておく必要があります。 これらの資産の理想的な割合は、その人の年収やライフプラン、そしてリスク許容度によって変わります。具体的な状況に合わせてファイナンシャルプランナーに相談することも検討してください。 最後にiDeCoやNISAによる投資は元本割れのリスクがあります。今回ご紹介しました内容もその利益を保証するものではありません。投資はあくまでも自己責任で行ってください。 出典 （※1）金融庁 新しいNISA （※2）iDeCo公式サイト （※3）iDeCo公式サイト 就職（転職）・退職された方へ （※4）国税庁 No.1420 退職金を受け取ったとき（退職所得） （※5）国税庁 No.2725 退職所得となるもの 執筆者：植田周司 CFP(R)認定者、一級ファイナンシャルプラン二ング技能士、円満相続遺言支援士（R）
ファイナンシャルフィールド編集部
