（写真：Bloomberg）

　ジェットコースターに乗りたいなら、地元の遊園地に行くよりも、テスラ株への投資を考えたほうがいいかもしれない。 【グラフで見る】テスラとトヨタの時価総額の推移 　ナスダック市場で「TSLA」として取引されている、テキサス州に本社を置くEVメーカーの株価は、伝統的に急騰と急落を繰り返してきたが、おそらくここ数週間で見られたような極端な急騰はないだろう。そして、業界アナリストたちのますます不協和な意見によれば、この波乱はさらに大きくなる可能性がある。

■テスラ基準でも「強烈な見出し」が続く 　年初からテスラは、長らく待たれていたサイバートラックの展開がうまくいかなかったことを皮切りに、一連の挫折に直面してきた。中国の競合BYDに世界販売台数で抜かれ、2024年に突入した。 　また、半自律走行技術「オートパイロット」に関するさまざまな訴訟や安全性調査にも直面している。そして、2024年1～3月期(第1四半期)の最終利益は予想を超える前年同期比55％減を記録した。

　しかしここ数日、テスラの基準からしても強烈な見出しが相次いでいる。 　テスラは、中国の規制当局から、同国の広大な自動車市場でより高度な完全自動運転システムを販売しやすくなるという朗報を受けた。一方で、アメリカの規制当局は、旧型のオートパイロットシステムに関する調査を打ち切った。イーロン・マスクCEOは、テスラがより手頃な価格のEVの開発を断念したとの最近の報道に反論した。そして、テスラはロボットタクシーやその他の新技術の開発を進めると述べた。

　年初来で43％もの株価下落に見舞われたテスラ株は、ようやく再浮上の兆しを見せていた。4月30日、ビジネスニュースサイト『The Information』は、マスクの自称“強硬派”コスト削減プログラムの一環として、2人の上級幹部を更迭するだけでなく、彼らのチーム(充電器部門)を閉鎖することを示すマスクの電子メールの一部を掲載した。 　この動きはその後、多くのテスラ内部関係者によって確認されている。また、日本の大手自動車メーカーの関係者は東洋経済に対し、テスラの離職したスタッフが職を求めていると語った。