ミナミハンドウイルカの子、生まれて次々と死んでいく…済州の海で何が起こっているのか
母イルカが力なくぐったりした子イルカを頭に載せて必死に水上に上げようとする。子イルカはすでに息絶えているように見える。それでも子イルカを助けようとして母イルカはもがくように同じ動作を繰り返す。今年、済州（チェジュ）沖で１０回ほど目撃された姿だ。済州大学イルカ研究チームのキム・ビョンヨプ教授は「母イルカが初めて出産すると子が息できるように水上に上げるが、その行為を死んだ子にもしている」と説明した。続いて「人間の接近を徹底的に拒否し、腐敗するまで持ち上げる様子は誰かに抗議するようにも見え、非常に複雑で息苦しい」と付け加えた。 今年、同じように済州沖で死んだ済州ミナミハンドウイルカの子は１０頭と確認された。２０２２年までは年に一度見るか見ないかというほどだった。絶滅危惧種である済州ミナミハンドウイルカは全体個体数が１２０頭余りと少ないうえに、出産も容易ではない。メスのミナミハンドウイルカは妊娠期間１２カ月を経て一度に１頭匹だけ出産した後、子イルカを２年間世話する間、新しい子どもを妊娠しない。このような条件で今年子イルカだけで１０頭が死んだということは生まれると同時に死んだという意味でもある。 ◇ドラマ『ウ・ヨンウ』放映以降、船舶観光急増 一部の専門家たちは済州沿岸の騒音公害が最近増加したことが主な原因だと推定している。特に子イルカの斃死は最近急増したイルカ船舶観光が原因ではないかという指摘が出ている。海洋生物生態保全研究所（ＭＡＲＣ）と済州環境運動連合が先月発行した「済州東部地域ミナミハンドウイルカ棲息地保全」政策ブリーフ資料によると、ミナミハンドウイルカは観光船舶が接近すると水深が非常に浅い沿岸に集まって、ホホジロザメのような捕食者が現れた時と類似の行動反応を見せると主張した。ＭＡＲＣのチャン・スジン代表は「イルカが船舶が接近しにくい沿岸に集まって群れを作り集まる姿を見せるが、これは捕食者と出会った時の行動」と説明した。 キム・ビョンヨプ教授は「観光船舶が１０～２０メートル間隔で現れて競争するようにイルカに接近すれば、これによってイルカは捕食者に囲まれているという大きな恐怖を感じるようになる」と説明した。何隻もの船舶が発する音が、イルカには捕食者が巨大な壁を形成して追い詰めているように感じられるという説明だ。 ２０２２年ドラマ『ウ・ヨンウ弁護士は天才肌』が人気放映されて以来、船舶がイルカに近接する様相が現れたという。主人公がミナミハンドウイルカが好きな設定ということで、ドラマの人気でイルカ観光客が急増し、船舶間の競争も激しくなったということだ。海洋環境団体「ホットピンクドルフィンズ」は観光船舶がイルカに接近していて船舶で覆うような様子を捉えた動画をユーチューブ（ＹｏｕＴｕｂｅ）で公開した。海洋水産部は昨年ミナミハンドウイルカ付近５０メートル以内に接近するなど観光ガイドに反すれば２００万ウォン（約２２万円）の過怠金を科すという方針を明らかにしたが、取り締まりも難しいうえに実効性がないというのがイルカ保護団体の主張だ。 ◇「国内でも沿岸海上風力団地の影響の研究を」 済州沿岸に造成される海上風力発電が棲息地を脅かす場合があるとの懸念も提起されている。韓国国内にはまだ沿岸海上風力発電団地がイルカに及ぼす影響についての本格的な研究がない。２０１５年国立水産科学院がミナミハンドウイルカ棲息地の損失に対する海洋政策研究報告書を発刊したことはある。科学院傘下のクジラ研究所の観察の結果、ミナミハンドウイルカは過去に済州南部ではなく北部の海岸で主に発見されたが、２０１２年翰林邑（ハンリムウプ）海上風力発電試験団地造成以降、付近の海域で群れが発見された記録が一度もなかったという内容だ。海外では風力発電団地が造成される時の工事騒音と、造成以降発電機タービンが起こす騒音がクジラに及ぼす否定的な影響に対する研究結果を政策に反映している。米国国立海洋大気局（ＮＯＡＡ）と海洋エネルギー管理局（ＢＯＥＭ）は海上風力発電を予定している海域に海洋哺乳類がいることが確認されれば、その区域は「排他区域」に設定して発電機設置を制限するなど厳格な保護措置を施行している。工事中も事業区域で海洋哺乳類やカメを発見した場合、一定時間作業を中断して該当区域を回避するように要求するというやり方だ。 このような海外事例を済州道の海上風力事業にも参考にするべきだという指摘が出ている。ミナミハンドウイルカの群れが主に棲息する旧左邑（クジャウプ）沖で公共主導で行われている漢東（ハンドン）・坪垈（ピョンデ）海上風力事業が進行中だからだ。２０２６年に着工して２０２８年から稼動する予定だが、着工に先立ちイルカに及ぼす影響に対する研究と対策が必要だということだ。これについて海水部関係者は「環境影響評価によって風力事業を進めていて騒音問題を低減するための技術を導入するなど炭素中立を達成して海洋環境を保全する方案を講じている」と話した。
