「トランプ2.0」でインフレが再燃する決定的理由とは?
● 補注1~6 補注1:米国の対中国関税の経緯は込み入っているので、詳しくは以下サイトの資料を参照、JETRO「米国の対中通商関連政策」 補注2:前田和馬、阿原健一郎「トランプ関税による世界経済への影響」第一生命経済研究所、2024年2月 補注3:早川和伸「トランプ1.0における関税戦争の貿易に対する影響を振り返る」アジア経済研究所「世界を見る眼」2024年5月 補注4:推計式Y=1.9732+1.5549X1+0.4109X2 Y :生産者物価指数(完成品)(前年同期比%) X1:GSCPI(6カ月タイムラグ) X2:輸入物価指数(前年同期比%) 補注5:推計式Y=-0.5589+0.6872X1+0.05235X2+0.1101X3+0.3044X4 Y :消費者物価指数(全品目)前年同期比(%) X1:賃金コスト指数(前年同期比%) X2:通貨供給量M2(前年同期比%)(12カ月タイムラグ) X3:実質GDPギャップ%(別推計では係数は0.215の可能性がある) X4:生産者物価指数 推計値(前年同期比%) 言い添えると、筆者の推計は複数の変数を使用しているが、経済学で言う部分均衡的なアプローチである。一方、FRBは大規模な動学的確率的一般均衡(DSGE)を使用している。そういう意味で筆者の推計には限界があるが、1~2年程度の予測期間ならば相応に妥当な予測になり得ると経験している。 補注6:Warwick J. McKibbin, Megan Hogan, Marcus Noland “How much would Trump’s plans for deportations, tariffs, and the Fed damage the US economy?” Sept.26.2024 (竹中正治 龍谷大学経済学部教授)
竹中正治