写真=HYBE

HYBEが、悪質な書き込みなどアーティストの権益を侵害する行為に対して強硬な対応を取ると明かした。 HYBEがアーティスト10組の告訴状況 29日、HYBEの6つのレーベルは、所属アーティスト別のWeverseやSNSを通じて、各アーティストに対する権益侵害事例と、これに対する法的対応の状況を公開した。 これによると、権益侵害行為としては悪質な書き込み、アーティストの安全を脅かす行為とプライバシーの侵害、なりすまし犯罪、個人情報の流出、ライブ配信を行うチャンネル内でアーティストに被害を及ぼした書き込みなどが指摘された。これらに該当する違法行為事例と個別アーティストの告訴進行状況、そして処罰結果の一部まで含まれた。 アーティスト別では、ベクホ（NU'EST）、ファン・ミンヒョン（NU'EST）、BTS（防弾少年団）、SEVENTEEN、fromis_9、TOMORROW X TOGETHER、ENHYPEN、LE SSERAFIM、NewJeans、&TEAMの計10組がこのような告知を掲載した。 HYBEの関係者は「アーティストたちは公人として批判と監視の対象だが、それ以前に1人の人間であり、人格を尊重され、保護されなければならない」とし「アーティストたちに精神的な衝撃を与えるほど、反復的で悪意のある人権侵害行為を根絶するため、法的措置に着手することとなった」と説明した。 HYBEは今回の告訴と告発を含む定期的な法的対応を進めている。最も頻繁に投稿される悪質な書き込みの場合、ファンの情報提供と自主的なモニタリングシステムを用いて事例を収集している。HYBEが独自で構築したモニタリングシステムは、SNSやオンラインコミュニティなど、すべてのチャンネルを網羅し、匿名で投稿した後に削除した書き込みまで証拠資料として取集可能だという。HYBEの関係者は「レーベルの専担チームが名誉毀損・侮辱・セクハラ・虚偽事実の流布・悪意のある誹謗中傷に該当する内容を隅々まで捜し出し、アーティストの権益を保護している」と強調した。 実際、今年下半期にBIGHIT MUSICがTOMORROW X TOGETHERと関連して告訴を進めている対象者は、上半期に比べて大幅に増えた。最近、アーティストに関する事実とは異なる悪質な書き込みが増え、自主的なモニタリングを強化した結果だ。SOURCE MUSICはメンバーに関する悪質なデマの最初の書き込みを含めて、グループチャットでいわゆるチラシ（世間の噂などが記載されているゴシップ情報）を流布し、デマを量産した行為の証拠を集め、捜査機関に告訴した。 悪質な書き込みの作成者の多くは刑事処罰を受けている。Pledisエンターテインメントはfromis_9に関して、繰り返しレベルの高い悪質な書き込みを作成してきた被疑者を告訴した。事案の深刻性を考慮した裁判所の決定によって裁判にかけられ、罰金300万ウォン（約32万円）の法廷最高刑が言い渡された。また、LE SSERAFIMを侮辱した一部の被疑者は、長期間にわたる警察の調査の末、容疑が認められ、処罰を受けた。SOURCE MUSICとADORは、特に未成年メンバーが所属しているLE SSERAFIMとNewJeansについて、それぞれ性的な羞恥心や嫌悪感、セクハラ発言をした容疑者に対して、さらに厳正に対応する方針だ。 アーティストのプライバシーを深刻に侵害する、いわゆる私生ファン（サセンペン：芸能人の私生活まで追いかけるファン）に対しても裁判所に厳罰を嘆願するなど、最後まで法的責任を問うと警告。実際、BIGHIT MUSICはBTSのメンバーの自宅に数回も郵便と宅配を送り、家族にまで被害を及ぼした私生ファンに対して、ストーキング犯罪の処罰などに関する法律違反（ストーキング処罰法）の疑いで告訴状を提出し、検察の捜査の結果、刑事処罰が下された。住居侵入などの疑いが明らかになった別の私生ファンに対しては、警察が現在捜査を行っている。 この他にも、BIGHIT MUSICはアーティストになりすまし、未公開の音源を流出した者を刑事告訴し、現在裁判所の宣告を控えている。メンバー全員が軍服務中のBTSに関連した法的対応は、兵役履行期間中でも空白なく続けていく計画だ。 HYBE LABELS JAPANも所属アーティストである&TEAMの権益を侵害する行為に対するモニタリングを進めており、悪質な書き込みなどに対する削除措置を取っている。 HYBEの関係者は「K-POPが世界中の脚光を浴びるまでは、健康なファンダム（特定のファンの集まり）文化が大きな役割を果たしたのは事実だ」とし「今後、K-POPが高度な産業生態系に拡張するためにも、問題の多い一部の悪質な書き込みや盲目的な侮辱行為は無くならなければならない」と述べた。 HYBEは2018年からアーティスト別の権益侵害行為に対する告訴の進行状況と、処罰の内容を周期的に公開している。