（写真：読売新聞）

　脳死下の臓器提供件数が増える中、東京医科歯科大、岡山大、愛媛大が新たに心臓移植を実施する方針であることが２７日、分かった。日本心臓移植学会が今月発表した緊急調査では、移植施設の人員や病床が不足し、脳死者から提供された心臓の移植を断念した例が、２０２３年に１６件あった。３国立大の参入により、心臓の移植施設は全国１４か所に増え、移植医療体制の逼迫（ひっぱく）の解消につながることが期待される。 【図表】国内の心臓移植施設と実績

　東京医科歯科大は、東京大から約１キロの近距離にある。東大には、移植を待つ患者が集中し、２３年の心臓移植の断念例１６件のうち１５件を占めた。東京医科歯科大では東大との連携を視野に、移植チームづくりを急ピッチで進めている。今年１０月に東京工業大と統合し「東京科学大」になることが決まっており、心臓移植を実施することで、新大学の実力のアピールにつなげる狙いもある。

　岡山大は現在、肺、肝臓、腎臓の移植を担う。脳死下の臓器提供例は国内最多の実績を持つ。心臓移植施設となれば、中国地方で唯一となる。愛媛大は四国初の心臓移植施設となる。

　医療機関が心臓移植を行うにはまず、日本循環器学会などでつくる協議会の推薦を受け、日本医学会の委員会で選定される必要がある。その上で、臓器あっせん機関「日本臓器移植ネットワーク（ＪＯＴ）」が、移植施設として登録すると実施できる。

　東京医科歯科大、岡山大は来年度にも協議会への申請を行う。ＪＯＴによると、愛媛大は登録まで済ませ、実施に必要なシステムの導入などを準備している。

　心臓移植に詳しい福嶌教偉（ふくしまのりひで）・千里金蘭大学長（看護学、心臓血管外科）の話「移植施設が増え、待機患者の偏りが緩和されれば、臓器の受け入れを断念する問題を解決する一助となる。併せて個々の移植施設の受け入れ態勢の充実も図ることが求められる」

◆移植施設＝臓器移植法の運用指針に基づき、医療機関が、臓器ごとに組織される学会協議会などに申請し、選定される。その後、ＪＯＴが施設として登録すると移植を実施できる。心臓の場合、２０２０年、国立成育医療研究センターが登録されたことで１１施設になった。