日本バドミントン協会の村井満会長（Ｃ）共同通信社

「またか……」と呆れるしかない。 　25日、日本バドミントン協会は4月に東京国税局から約2100万円の追徴課税を受けたと発表した。2021～23年の3年間に協会が都道府県協会に委託した事業に関し、委託金ではなく補助金として処理すべきだと指摘を受けたという。 【顔を見る】 顔を梅干しのように歪めて悔しさを滲ませる桃田 　協会は「見解の相違」と説明したが、それにしてもこの協会はコノ手のミスが多すぎる。 　22年のジャパン・オープンでは、混合ダブルスの「緑川大輝・斎藤夏」組をエントリーする際、斎藤を姉の栞と間違えて登録したことで、2人は出場不可に。昨年7月は協会が提出した書類の不備で大堀彩が国際大会に出場できず、パリ五輪への切符を失いかけた。今年9月には女子ダブルスの五十嵐（旧姓・東野）有紗・桜本絢子ペアが、協会のミスでエントリー漏れとなり、10月の国際大会の欠場を強いられた。五十嵐が「今後こういうことがないように、と何回も言っている」と怒りをにじませたのは、記憶に新しい。 　22年には職員による680万円の横領も発覚。しかも協会はこれを把握しながら、3年間も隠蔽していた。この不祥事により、JOCのガバナンス評価は加盟55団体のうち唯一の「C」に転落。24年度の代表強化費は8億円から5億円も削られた。債務超過による予算不足で強化合宿が2度も中止となり、パリ五輪直前合宿も規模を縮小。08年の北京五輪から五輪5大会を指揮してきた朴柱奉ヘッドコーチは「残念」と嘆くことしきりだった。 　職員による横領事件後、改革のために元Jリーグチェアマンの村井満氏を会長に招いたものの、あまりにも選手が不憫である。 　　◇　　◇　　◇ 　それにしても、日本のお家芸だったはずのバドミントンはなぜパリ五輪で惨敗だったのか。協会の失墜を招いた「大事件」とはいったいなにか。 ●関連記事【もっと読む】…では、それらについて詳しく報じている。