日経平均は反落、米株安を嫌気 中小型株に買い戻しも
Noriyuki Hirata ［東京 ３日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は、前営業日比３８７円０６銭安の３万９４５１円８５銭と反落した。前日の米株安を嫌気した大型ハイテク株や指数寄与度の大きい銘柄の売りが、指数を押し下げた。一方、中小型株の一角に買い戻しが入り、後場にかけて指数は下げ渋った。 日経平均は３３５円安でスタートし、一時６２１円安の３万９２１７円０４銭に下げを拡大した。月次の国内ユニクロ売上高がさえなかったファーストリテイリングの下落が１銘柄で指数を約１５０円押し下げた。 前日まで日経平均をサポートとしていた２５日移動平均線（３万９７７５円２４銭＝３日）は抵抗線に切り替わり、上値を抑えた。大型株を中心に売られ、市場では「海外勢の売り圧力がうかがわれた」（国内証券のアナリスト）との見方があった。 一方、プライム市場では値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を上回っており「物色意欲は健在なようだ」（三木証券の北沢淳商品部投資情報グループ次長）との受け止めが聞かれた。「期初の益出し売りはひとまず一服ではないか。前日まで売られた中小型株の一角に買い戻しがみられた」（北沢氏）との声も聞かれた。 大型株のＴＯＰＩＸ１００の０．４１％安に対し、同ミッド４００は０．０５％安、同スモール０．１１％安と、中小型株が相対的に優位だった。 ３日午前、台湾沖で発生した地震の日本株相場への影響は限定的だったが「今後、半導体関連の部品供給の停滞なども想定され、引き続き注意が必要」（国内証券・ストラテジスト）との指摘も聞かれた。 ＴＯＰＩＸは０．２９％安の２７０６．５１ポイントで取引を終えた。東証プライム市場指数は前営業日比０．２９％安の１３９３．０６ポイントだった。プライム市場の売買代金は４兆７６０８億９０００万円だった。東証３３業種では、値上がりは鉱業や電気・ガス、海運など１５業種で、値下がりはその他製品や精密機器、鉄鋼など１８業種だった。 個別では、ＪＲ東海がしっかり。リニア中央新幹線の県内掘削工事を認めなかった静岡県知事の辞意表明を受け、計画進展への思惑が支援した。今年度の株主還元方針を示した伊藤忠商事は後場に急騰した。一方、アドバンテストやソフトバンクグループは軟調だった。 新興株式市場は、東証グロース市場２５０指数が１．９％安の７００．２５ポイントと３日続落した。 東証プライム市場の騰落数は、値上がりが８０７銘柄（４８％）、値下がりは７９１銘柄（４７％）、変わらずは５４銘柄（３％）だった。 終値 前日比 寄り付き 安値／高値 日経平均 39451.85 -387.06 39503.72 39,217.04─3 9,625.90 ＴＯＰＩＸ 2706.51 -7.94 2697.47 2,686.79─2, 715.99 プライム市場指数 1393.06 -4.10 1387.28 1,383.09─1, 397.89 スタンダード市場指数 1255.26 -2.93 1250.28 1,247.09─1, 260.72 グロース市場指数 884.37 -15.44 891.48 883.17─896. 87 グロース250指数 700.25 -13.58 706.85 699.36─711. 33 東証出来高(万株) 179795 東証売買代金(億円 47608.90 )
