航空機の電動化に向けて特殊なモーターの開発に取り組む秋田大学が、技術革新を後押しする国の事業に採択されました。 内閣府は新たな技術を創出し、地域社会や経済の発展を目指す大学の取り組みに原則2年間・年1億円の交付金を分配しています。この事業に秋田大学の取り組みが採択されました。 交付金を活用して取り組むのは、2030年代に実用化が見込まれる航空機の電動化に欠かせない特殊なモーターの開発です。 ジェット燃料を電気に置き換えることで燃費の向上や二酸化炭素の削減が期待される特殊なモーターですが、飛行機に搭載するために秋田大学では大出力化と並行して小型・軽量化に向けた研究開発を進めています。 国の採択を受けて秋田大学では秋田市雄和にある廃校を利活用した研究拠点の設備強化や、実用化に向けた試験や評価を担うスタートアップ企業の立ち上げを目指すとしています。 市場規模が大きく今後も成長が期待される航空機分野。電動化を契機に地域産業の発展に寄与するビジネスチャンスの創出に期待が寄せられています。