日本株、「労働力不足」でこれから大注目になる「プロ厳選・省人化ニーズ恩恵銘柄５選」を実名紹介
メイテックグループHD（9744）
■株価(4月26日時点終値)2990円 技術革新による高度な専門知識を持つエンジニアは、省人化を進めるうえで欠かせない存在であることは言うまでもない。だが、そのエンジニア自体の不足も深刻な課題となっているのが日本社会だ。そしてエンジニア不足解消の切り札で有用されているのがエンジニア派遣ビジネスだ。 メイテックGは23年12月末時点で業界トップクラスのエンジニア社員数12,407名を擁し、自動車、電気・電子機器、機械、半導体など幅広い業界への派遣実績を誇る。最大の強みは、高い技術力を持つエンジニアを派遣できることに加え、それにより実現できる業界トップクラスの派遣単価だ。顧客企業からの高い評価と、質を重視した採用による技術者単価の高さが好循環を産んでいる。高単価のエンジニア派遣事業は、広告費などのコストを抑えることで、高い利益率の実現にもつなげているようだ。 豊富なキャッシュを活用した株主還元策にも積極的だ。配当や自社株買いなどで還元する総還元性向は100％に迫る高水準を実現している。ディフェンシブ成長株としての投資魅力は、株価調整時にさらに高まろう。
グローリー（6457）
■株価(4月26日時点終値)2769円 グローリーは世界シェア約60％を誇る貨幣処理機メーカー。近年はセルフソリューション機器の開発・販売にも注力している。特に「セルフオーダーキオスク」を中心とするDX支援サービスは、人手不足対応や店舗業務の効率化に加え、来店客の属性情報などのデータ収集と分析を可能とすることで高評価を得ている。 世界的な人手不足や人件費上昇により店舗運営を効率化できるセルフソリューションの需要は、世界的に拡大しており、今後は25.3期から始まる新中期経営計画に注目が集まろう。足元の株価は、新紙幣特需の反動減に対するリスクを過大に織り込んだ割安水準にあると思われるが、海外を中心とする規模拡大や収益性改善に道筋を示せれば、水準訂正の契機となるだろう。 2024年1月の英フルイド社の買収により、従来の飲食業向けだけでなく、小売業向けのサービス展開も可能になった。海外における店舗のDX支援サービスを強化するとともに、リカーリングビジネス(継続課金)にも取り組むなど、収益向上の期待を広げている。
