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習い事や家族旅行は贅沢？子どもたちから何が奪われているのか？ 低所得家庭の子どもの約3人に1人が「体験ゼロ」、人気の水泳と音楽で生じる格差、近所のお祭りにすら格差がある……いまの日本社会にはどのような「体験格差」の現実があり、解消するために何ができるのか。 【写真】低所得家庭の子どもの約3人に1人が「体験ゼロ」の衝撃！ 発売即4刷が決まった話題書『体験格差』では、日本初の全国調査からこの社会で連鎖する「もうひとつの貧困」の実態に迫る。 *本記事は今井悠介『体験格差』から抜粋・再編集したものです。 ここまで、「お金」「放課後」「休日」「地域」「親」という様々な視点から、私たちが実施した子どもの体験格差についての全国調査の結果を確認してきた。 ここでは、これまでの議論を振り返りつつ、低所得家庭で「体験格差」がどのように現れているか、その大まかな類型化を試みてみたい。

「無理をする」か「あきらめる」か「求めない」か

写真:現代ビジネス

最初に改めて確認しておくべき点は、「放課後」の習い事から、「休日」の自然体験にいたるまで、私たちの調査が広く「体験」として設定した具体的な活動のほぼすべてにわたり、「親の収入」と「子どもの参加率」との間に明白な関係が見られたことだ。 もちろん、個々の家庭を見れば、世帯年収が高いのに子どもの「体験」がない家庭や、その逆という家庭もあるだろう。だが、大きな傾向として、「お金」が「体験」と紐づいていることは否定しようがない。 さらに、こうした経済的な側面の検討に加えて、第一部の後半、「地域」や「親」の視点から体験格差を考えたパートでは、そもそも子どもや親が様々な「体験」をしたい(させたい)と思っているかどうかについても、調査結果をもとに考察した。 さて、ここで思い出してほしいのが、世帯年収300万円未満の家庭では、子どもの「体験ゼロ」の割合がほぼ3割(29.9％)だったということだ。念のために「体験ゼロ」の定義を再述すると、調査の前年に例えばたった一度でもお祭りに行ってさえすれば、「体験ゼロ」ではないということになる。 このように狭く定義したうえでもなお、低所得家庭においては、「体験ゼロ」の子どもたちが全体の3割を占める(世帯年収600万円以上では1割強)。逆に言えば、たとえ低所得家庭であっても、子どもがいずれか一つ以上の「体験」に参加している割合は7割ということになる。 後者の状況にある親たちは、基本的に何らかの「無理をする」ことで、子どもに「体験」の機会を提供していると言ってよい。「相対的貧困」かそれに近い状況にある家庭では、月に数千円、あるいは数百円の出費であっても検討を要する。ほかの大切な出費ともバッティングしてくる。 もちろん、そこでの「無理」の度合いや形はそれぞれの家庭によって様々だろう(大人の食費を削る、無料で参加できる「体験」の場を懸命に探す、など)。だが、様々な制約がある中で、子どもに豊かな「体験」を何とか与えているという意味では、概ね共通すると言えるのではないか。世帯年収300万円未満の7割ということで、この状況にある家庭が最も多い。 次に、「体験ゼロ」である残り3割の家庭の状況について考えてみよう。その中には体験を「あきらめる」ことを選んだために「体験ゼロ」になっている家庭と、そもそも「求めない」ことの帰結として「体験ゼロ」になっている家庭とがある。調査の中では、「子どもがやってみたいと思う体験をあきらめさせた経験」の有無にこの区別が対応しており、「あきらめる」家庭が約1割、「求めない」家庭が約2割となっている。これらをまとめると、図1のようになる。