バッハ氏の退任表明で浮上した次期IOC会長の有力候補はあの「元会長」の息子
当初からIOC委員には王族や貴族が多く、一種のサロン的な性格を帯びていた。 ■ アマチュア至上主義からプロも参加の商業主義へ アマチュア至上主義だった第5代のブランデージ会長が現在のオリンピックを見たら腰を抜かすに違いない。バスケットではアメリカチームは全員がプロフェッショナルであり、今回競技は実施されていないが、野球でも日本を含めた多くのチームはプロの選手を起用しているのだから。 札幌冬季五輪では以前から問題視されていた選手の「スキー板広告問題」が持ち上がっていた。スキーの選手は滑った後に素早く履いていたスキー板を脱いで観客前で掲げる。それをテレビが放送することになると広告効果が上がるという図式である。これを「走る広告塔だ」と批判したブランデージ会長は、スポンサー料を貰っていた選手を排除したのである。 しかし、ブランデージのやり方は時代にそぐわないものになっていく。アマチュアリズムを徹底しようとすれば、経済的に余裕のない者は競技に打ち込むこともままならなくなる。また五輪の開催国に巨額の費用がかかるようになり、五輪に立候補したい都市が少なくなったことも五輪の商業化を促す要因となった。
■ 本格的商業五輪の皮切りとなった「ロサンゼルス五輪」 その変わり目の象徴となったのが1984年のロサンゼルス・オリンピックだった。 大会会長のピーター・ユベロスはオリンピック開催に「1セントも税金は使わない」と宣言し、それを実行した。収入の大部分を占めたのはテレビの放映権料とスポンサー協賛金である。 スポンサー協賛金を集める方式はこの大会以前から実施されていたが、彼が卓越していたのはスポンサーを絞ることだった。1業種1社だけと決めたのだ。当然スポンサー料は高騰するが、スポンサー企業にとっては1業種1社だけなので、それだけ大衆に向けて強くアピールすることができるという大きなメリットがあった。 そして、それは同時にIOCという組織の格を上げる作用も伴うことになった。 この「五輪の商業化」を推し進めたのが80年に7代目会長に就任したサマランチである。貴族と王族が運営する組織だったIOCは「儲ける組織」として変貌を遂げた。 商業化路線の徹底は、ビジネスにも政治にも精通したこの会長だったからこそなし得たことと言っても過言ではない。 同一年に開かれていた夏季、冬季の大会を2年おきの開催に変えた改革。テレビ放送権料の高騰を呼んだ複数大会対象の一括契約。テニス、バスケットボールなどへのトッププロの参加……。こうした商業化路線の推進により、オリンピックを取り巻く状況は一変した。