「100年前の状態」まで調べてはじめて安心といえる

【図表】川や湿地などを表わす地名の例

不動産取引において、ハザードマップの説明は義務化されたものの、その土地の歴史まで説明する義務はありません。過去にどのような土地だったのか、埋立地かどうか、自然災害が起こったことがあるのかなどの情報は自分で調べる必要があります。 ■「地名」が災害リスクを示していることも。「昔の地名」も含めて確認 前回記事（【マイホーム倒壊の恐れ】買うと損する「やばい立地」…“地図”や“近隣家屋”に現れる「特徴」） で述べたとおり、古地図で、住所に「池」や「沼」などの漢字が使われているところは水辺だったことがわかるといわれていますが、実際に国土地理院のホームページには、具体的な例があがっています【図表】。 市町村の合併などによって現在は地名が変わっているところも多々あるので、古地図によって確認してはじめてわかることもあります。駅名などに昔の地名が残っている場合もあるので、100年以上前までさかのぼってみることも大切です。 ■国交省ウェブサイト、地域の図書館、インターネット…活用できる情報源は増えている インターネット調査結果の続きですが、不動産を購入・建築する際、「ハザードマップで調べた」と答えた人は17.6％、「古地図で地歴を調べた」と答えた人はわずか4.1％でした。 2011年の東日本大震災以降、土地の事前調査ができる情報源は増えています。古地図については、国土交通省のウェブサイトで閲覧できるほか、地域の図書館に置かれている場合もあります。インターネットでかんたんに調べる方法としては、「地盤サポートマップ」というサイトがあります。住所を打ち込むと地盤解析結果が表示されるので、ぜひ事前調査に役立ててください。 YouTube不動産 印南和行 株式会社南勝代表、一級建築士 住宅専門チャンネル「YouTube不動産」運営者 全国不動産売却安心取引協会理事長、宅地建物取引士、ファイナンシャルプランナー（AFP）。1972年、東京都生まれ。建築の専門学校を卒業後、建設会社で現場監督経験を積み、2011年に株式会社南勝を設立。これまでに1000件以上の住宅のインスペクション（建物診断）を行なうほか、不動産会社向けのコンサルティングを手がける。 「後悔のない家づくりをしてほしい」という思いから、2020年9月に立ち上げた住宅専門チャンネル「YouTube不動産」が「わかりやすくて参考になる」と大好評で、チャンネル登録者数9.91万人、総視聴回数3400万回を超える（2023年10月時点）。著書に『プロが教える 資産価値を上げる住まいのメンテナンス』（週刊住宅新聞社）がある。