商品力向上・原価改善が結実

2年目を迎える佐藤社長の手腕が注目される

2024年3月期決算はトヨタ自動車が高めてきた稼ぐ力が如実に表れた。良好な事業環境を背景に、商品力の強化をはじめ積み上げてきた構造改革が奏功した。25年3月期は「足場固め」と位置付け、開発から生産、販売に至るまで現場の「余力づくり」に力を注ぐ。仕入れ先を含めたサプライチェーン（供給網）にも利益を分配し、未来に向けて好業績を継続的に実現できる体制を再構築する。（名古屋・川口拓洋、編集委員・村上毅） 【写真】トヨタの高級ブランド「レクサス」新型EV 「多くのクルマをお客さまに届けることができた。長年商品を軸とした経営と、積み上げてきた事業基盤が実を結んだ。多くの関係者の努力が多方面に実った」―。8日に都内で会見した佐藤恒治トヨタ社長は過去最高を更新した決算をこう振り返った。 高い収益力を支えるのは、主力のハイブリッド車（HV）など堅調な新車販売と、10年以上継続する商品力向上や原価改善の取り組み。24年3月期は半導体不足など生産抑制要因が解消し、生産が高い水準で推移した。そのため需要が旺盛な北米や欧州、日本で販売台数が伸び、営業増益を実現した。24年3月期の北米の営業利益は前期比7・0倍の5249億円、欧州でも同7・2倍の4079億円と前期を大きく上回った。 需要をけん引するのはトヨタが強みとするHVだ。24年3月期にトヨタの世界販売台数は前期比約100万台増加しているが、「このうちの90万台がHV」と宮崎洋一副社長は話す。特に北米を筆頭に日本、中国の増加率が高い。北米におけるHVの在庫日数は内燃機関車に比べ半分から3分の1程度であり「環境性能だけでなく魅力あるクルマとして認識されている」（宮崎副社長）と要因を語る。 また営業利益の伸びは、商品力の向上による価格の引き上げが全地域で顧客に受け入れられていることも要因の一つにある。24年3月期決算でも「営業面の努力」として、2兆円を計上。台数増や値上げの効果、半導体による生産制限解除によりスポーツ多目的車（SUV）や高級車ブランド「レクサス」など利幅の大きい車を提供できたことが効いている。 一方で、電気自動車（EV）などの販売競争が激化し、「値下げ合戦の様相を呈している」（業界関係者）のが中国だ。トヨタでは「価格競争に巻き込まれない」（宮崎副社長）方針で前期並みを維持。「中国を含むアジア市場のシェアは確保できている」（同）と語る。 このほか、為替の円安による増益要因が6850億円。資材価格高騰などに伴い2650億円の減益影響があったが、過去最高レベルの原価改善効果が3850億円あり、マイナス分を打ち消した。 HVやプラグインハイブリッド車（PHV）などで出た利益を電動化などの新領域に、いかに効率的に振り向けるかも重要な要素だ。過熱とも言える転換への波は収まったものの、注目されるのがEVの販売動向。24年3月期は11万7000台で着地した。25年には17万1000台を予想する。