2021年に開かれた東京五輪のメダル（左から銀、金、銅）

五輪での選手の活躍は、国威発揚にもつながる。東京五輪（1964年）は、戦後の日本の経済成長を世界にアピールする場でもあった。調べてみると、国内総生産（GDP）とメダル数には、強い相関がみられるという。（小暮哲夫＝朝日新聞GLOBE副編集長） 【グラフで見る】GDPの世界シェアと東京五輪（2021年）のメダル数シェアの関係

こんなリポートを出したのは、第一生命経済研究所の石附賢実（いしづき・ますみ）総合調査部長だ。 東京五輪（2021年）のメダル数の1位は米国（113個）、2位は中国（89個）。各国のメダル数シェアを縦軸に、2020年のGDPの世界シェアを横軸に取ると、多くの国々をつなぐ直線を引けた。経済大国ほどメダルも多い、ということだ。 経済力がある国は、政府のスポーツ予算も民間の支援も充実し、スポーツの環境整備が進み、メダルにつながる。メダル獲得に沸くと、国民のスポーツへの理解が深まり、さらにスポーツへお金が回る――。石附さんは、こんな仮説を立てる。 ロシア（ROC=ロシア・オリンピック委員会として参加）のようにGDPの規模に比べてメダル数が「上ぶれ」している例外もある。背景には、国威発揚のためにスポーツに力を注いだ旧ソ連時代や、組織ぐるみで続いてきたドーピングの歴史がある。 また、英国は多くの近代スポーツが生まれ、英連邦スポーツ大会「コモンウェルス・ゲームズ」（74カ国・地域が加盟）を開いてきたスポーツ文化が根付く社会だ。 いずれにせよ、ここで大切な視点は、ほかの国々より経済成長が鈍ければ、相対的に経済力が劣っていくということ。2020年の日本のGDPシェアは5.9%だったが、昨年のシェアは4.1%に減った。国際社会での経済力が相対的に下がったということだ。 そこで、メダルとの相関を考えれば、日本のパリ五輪でのメダル数は、2021年東京五輪の58個から減ることになる。少子化が進み、GDPの成長にブレーキがかかれば、将来の五輪の成績にも影響してくるのだろう。