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　コロナ禍におけるNintendo Switchの躍進、現行機の発売以降のPlayStation 5の出遅れ、Xboxの台頭などにより、長年の勢力図が変わりつつあるプラットフォーマーの分野。ソニー・インタラクティブエンタテインメント（以下、SIE）や任天堂、Microsoftなど、業界のキーパーソンとなるであろう主要プラットフォーマーをめぐっては、2023年から2024年にかけ、この動きをさらに加速させそうな出来事も起こっている。 【写真】SIEのトップから退いたジム・ライアン氏 　本稿では、主要各社の直近の出来事をまとめ、2024年以降の課題と期待される動き、さらにはその先にあるプラットフォーマー勢力図の覇権について考えていく。 ■トップ交代、大手ディベロッパー買収、次世代機ローンチ。三者三様の動向 　直近に起きた、もしくは今後起こるであろう、プラットフォーマー勢力図を変化させそうな出来事。最初に紹介するのは、SIEトップの退任だ。同社は2023年9月、約5年にわたって社長兼CEOを務めてきたジム・ライアン氏が2024年3月31日付で退任・退職することを発表した。その後は、現ソニーグループ社長（COO兼CFO）の十時裕樹氏が暫定でCEOに就任するという。 　ジム・ライアン氏といえば、PlayStation 5の展開失敗、さらにはSIEの求心力の低下に関して、（特に日本国内の）ユーザーからその責任を追及され続けてきた人物だ。真偽のほどは定かではないが、現行機のローンチ以降に繰り広げられたSIEの海外偏重の戦略は、同氏がヨーロッパにルーツを持つことに由来しているとも言われてきた。結果論ではあるが、そのタイミングでXboxの台頭を許してしまったことから、こうした方針の失敗を糾弾する声は大きい。だからこそ「十時氏の就任が復権の糸口となるのではないか」と期待されている現状がある。 　一方、対抗馬として勢力を強めつつあるMicrosoftは2023年10月、ようやくアクティビジョン・ブリザード（以下、ABK）の買収を完了した。同社はその過程のなかで、独占禁止法に抵触しないよう、SIEや任天堂、Valve（Steamを展開）といったプラットフォーマーに「Call of Duty」シリーズなどを少なくとも5年以上は提供すると約束している。そのため、すぐに競合プラットフォームでそれらが遊べなくなることはないが、長期的にはXboxに集約されていくことになるだろう。ABK発のIPを愛好しているフリークにとっては、プラットフォームの移行を検討させるだけの大きな出来事となった。 　さらに“もうひとりの主要登場人物”である任天堂は、Nintendo Switch後継機の発表とローンチを控えているとされる。ここ1、2年のあいだでさまざまな噂が囁かれてきた、同社の“まだ見ぬ次世代機”。現行機の発売からはすでに7年近くが経過しているため、スペック不足が嘆かれる機会も多く、少なくとも発表に関しては「2024年中に何らかの動きがあるのではないか」と言われるケースも少なくない。 　2023年5月、任天堂の代表取締役社長・古川俊太郎氏は、決算発表にあわせて行われた投資家プレゼンテーションのなかで「早くても2024年4月までは新ハードの発売の予定がない」と明かしている。こうした発言は裏を返せば「それ以降の発売については否定しない」とも取れるだろう。 　任天堂は2023年3月期まで、2期連続で減収・減益となっている。2023年11月に発表された2024年3月期の第2四半期決算では『ゼルダの伝説 ティアーズ オブ ザ キングダム』『Pikmin4』など、人気ソフトの販売に牽引され、前年同期の売上高を上回ったが、通期では、3年連続で減収・減益となる見通しだ。その背景には、Nintendo Switchが市場に流通しきってしまっているという事情がある。ふたたび増収・増益へと転じるためには、後継機の発売が不可欠となっている。