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だれしも自分自身のことはよく理解していますが、他人のことはわかりません。したがって、知らない相手と交渉をするのは不安ですし、逆に、相手に自分を信用・評価してもらうのも骨が折れます。このような「情報が非対称」となる状態に置かれることで、どんな問題が生じるのか考えてみましょう。経済評論家の塚崎公義氏が解説します。 年金に頼らず「夫婦で100歳まで生きる」ための貯蓄額

英語検定試験が重宝されるにはワケがある

英語検定など、世の中には多くの検定試験があります。受験者は受験料を払い、受験会場まで出向いて試験を受けるのです。ところで、なぜ金と時間を費やして、わざわざ試験を受けるのでしょうか? それは、自分は英語ができる、ということを誰かにわかってほしいからでしょう。 自分自身のことはよくわかっていても、他人のことはよくわかりません。IT技術の発達で、自分のすべてが他人に知られるようになっては困りますが、一方で、自分がウソをついていないことを相手に納得させるのはむずかしい、という問題もあるのです。 就職試験のときに「英語はできますか?」と聞かれれば、イエスと答える学生は多いでしょう。しかし、ウソをついている学生がいる可能性を考えると、面接官はそれを信じることができません。正直な学生でも、自信過剰気味なこともあるでしょうし（笑）。 採用担当者が英語で面接をするのもつらいでしょうから、「英語検定試験の合格証書を持参すれば英語ができると認める」としたほうが、採用担当者にとっても、英語ができる就活生にとってもありがたいことなのです。

宝石商、飲食店…「客の信用」を得るのは容易ではない

店が客に信用してもらうのも、容易なことではありません。お祭りの屋台で本物の宝石を探す客はいないでしょうが、実際のところ、正直な宝石商であっても、客に信じてもらうことは大変むずかしいのです。 一方で、高級デパートや老舗宝石商は、客の信用を得やすいことで商売ができています。客としては「この店が偽物を売る可能性はゼロではないが、可能性は非常に低いだろう」と考えるわけです。なぜなら、万が一偽物を売ったことがバレたらこの店は信用を失い、将来にわたって商売ができなくなってしまいますし、そんなリスクを冒してまで偽物を売るとは思えないからです。 飲食店も「安くて美味しいです」と宣伝しても、なかなか信じてもらえません。全部の店が同じ宣伝をしているからです（笑）。そこで、実際に来店した客の口コミなどで評判が広がることを期待するしかないわけです。 最近はインターネットで〈この店を利用した人の多くは満足しています〉といった表示ができるようになったので、飲食店にとっても客にとっても便利な世の中になりましたが、ときとして「アルバイトを雇って美味しかったと投稿させる店」などもあるようですから、全面的に信用するのは危険かもしれませんね。 全国チェーンのハンバーガー店は、どこの町にも出店しています。田舎の人が都会の味を求めて来店することも多いでしょうが、都会の人が田舎を訪れたときに「知っている店のほうが安心だから」と考える場合も多いでしょう。地元にも安くて美味しい店はあるのでしょうが、地元の店が「当店は安くて美味しいです」と張り紙をしても、都会から来た人に信じてもらうのはむずかしいですから。 他人の嘘を見抜くのがむずかしい、という話の一環として、銀行が貸し出し金利を他行より高く設定するのは危険だ、ということもいえそうです。「客が全部逃げてしまう」という可能性もありますが、さらに怖いのは「ほかの銀行に融資を断られた危ない会社ばかり借りに来るから」ということもあるようです。 従来の取引銀行に断られたということは、「従来の取引銀行は知っているけれども自分は知らないような問題がある」という可能性が高いからです。