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生命保険文化センター「生命保険に関する全国実態調査（2021年度）」によると、生命保険の世帯加入率は89.8％、医療保険の加入率は93.6％と、ほとんどの人が保険に加入している状況です。そのようななか、「老後はこれまでと違う保険選びが重要」だと、『老後のお金、本当に足りますか?』（オレンジページ）著者で家計再生コンサルタントの横山光昭氏いいます。“老後の保険”のポイントをみていきましょう。 【早見表】年金に頼らず「夫婦で100歳まで生きる」ための貯蓄額

会社員・自営業・専業主婦（夫）……それぞれ入るべき保険は変わる?

個人によって必要な保険は大きく変わるため、目的の確認が必要 医療保険は、加入する人の状況によっても加入すべきものが変わってきます。 保険に加入する目的は大きく分けて3つ。 (1)医療（入院・手術の保障） (2)死亡（お葬式代・遺族保障） (3)貯蓄 番号はそれぞれ、一般的に優先すべき順番です。この3つの目的に対して、それぞれの立場でどのくらい備えが必要なのかをまずは考えてみてください。 例えば(1)の入院・手術の保障※。専業主婦（夫）の場合、たとえ入院しても配偶者の収入があるならば、経済的不安はない人もいるでしょう。 ※　保障……権利などを保護し、状態が損なわれることなく安定した状態を保つという意味。生命保険でよく使用される言葉。 会社員の場合も、仮に入院が長引いても会社で健康保険に加入していれば休んでいる間は「傷病手当金※」が支給されるので、すぐに経済的に困ることはないかもしれません。 ※　傷病手当金……病気休業中に被保険者とその家族の生活を保障するために設けられた制度。基本的には国民健康保険にはない。 しかし自営業であれば、入院して仕事を休んだ分の収入保障はありません。それにより自分に経済的不安が生じるのか、公的保障や貯蓄でカバーできるのか。 もしも収入が途切れてしまうなら、自営業の方の場合は「就業不能保険※」への加入を検討してもいいかもしれません。ただ共働きの場合は、配偶者の収入により乗り切れる可能性もあるでしょう。 ※　就業不能保険……病気やケガで長期間働けなくなったとき、毎月給付金を受け取れるタイプの保険。 こういった個々人の状況によって、必要な保険は大きく変わってきます。