Ｊリーグが２０２６年夏からのＵ―２１（２１歳以下）リーグ新設に向けて本格的な議論を１６日からスタートさせることが１５日、分かった。 　ポストユース（１８～２１歳）の育成・強化を目的にリーグのフットボール委員会を中心に議論。関係者によると、既にＪ１～Ｊ３で１０クラブ以上が参戦に積極的な意思を表明している。１６日にクラブの強化担当者による会議で、あらためて参加の意思を確認し、具体的な議論に入る。 　Ｕ―２１リーグは年間１５～２０試合を実施。各クラブの１８～２１歳を中心に出場するが、２２歳以上のオーバーエージ（ＯＡ）枠に加え、Ｕ―２３世代のＯＡをそれぞれ３人ずつ導入する案が検討されている。有観客でタイトル獲得へ真剣勝負する場として、Ｊリーグが２月開幕から８月開幕に移行する２６年夏の新設を目指す。 　過去に１６～２０年にはＦＣ東京（１９年まで）、Ｃ大阪、Ｇ大阪のＵ―２３チームがＪ３に参戦。ＭＦ久保建英、ＭＦ堂安律ら日本代表の主力選手を輩出している。クラブ側は約１億円の年間運営費やチーム編成面など負担はあるが、復活を待望するチームは多い。 　Ｊクラブに高卒、ユース昇格で入団しても出場機会が得られず、他クラブへの期限付き移籍、最近では高校、大学から直接海外のクラブへ進む若手選手が増加した。今夏の欧州選手権ではスペイン代表で当時１６歳のＭＦラミン・ヤマルが１得点４アシストで優勝に貢献。一方、近年の日本代表では１０代の招集がＤＦ冨安健洋、久保、ＧＫ鈴木彩艶ら極めて少なく、“空洞化”が懸念される若手強化に向けて本格議論を進めていく。