伝統、人間関係を考えつつ柔軟な対応

年賀状を出している人は、まだ多くいるものの、その数は減少傾向にあり、この傾向が反転するとは考えにくいでしょう。 それぞれの家庭、個人でのライフスタイルや交友関係を振り返って、年賀状を継続するかデジタルでのあいさつに切り替えるかを判断する機会と捉えてはどうでしょうか。コストや時間が気になる場合も含めて、年賀状を送る相手を限定してもいいでしょう。 ただ相手があることです。「味気ない」とか「薄っぺらな人間関係になってしまった」と嘆く人もいるかもしれません。デジタル年賀状への切り替えを検討する場合は、率直にこちらの考えを伝えてみてはどうでしょうか。 かつて、冬には「お歳暮」と、お世話になった人に贈り物を届けるという習慣もありましたが、今ではその習慣もかなり減少し、贈り物の伝統が弱まってきています。また、企業文化の変化や、経費削減の影響もあり、ビジネスにおけるお歳暮の習慣も徐々に廃れつつあります。 こういった時代の流れを「人間関係が希薄になった」とネガティブに捉えるのではなく、時代の流れに合わせていくことも求められます。 出典 日本郵便株式会社　2024年10月1日（火）から郵便料金が変わりました。 日本郵政グループ　プレスリリース　2025（令和7）年用年賀はがきなどの発行および発売 執筆者：柴沼直美 CFP(R)認定者