スペインのナイキ販売店。

スポーツウェアブランドのナイキは今後の数四半期にわたって売上高が減少すると発表し、株価は20%下落した。 同社は再建計画に着手しているが、まだ結果は出ていない。 ライフスタイル事業への依存が打撃を与えているようだと分析するアナリストもいる。 ナイキ（Nike）は近年で最も厳しい状況に直面している。 同社は2023年12月、品揃えの簡素化と人員削減といったコスト削減計画を発表した。今後3年間で最大20億ドル（約3200億円）のコスト削減を目指し、「将来の成長を促進し、スピードと規模でイノベーションを加速させ、長期的な収益性を高めるために投資する」と述べた。 それから2四半期が経過したが、投資家にはその成長が見えてこない。 2024年6月27日に開催された決算報告会で、ナイキは精彩を欠く第4四半期決算を発表した。2025会計年度の売上高は一桁台半ばの減少になるとの見通しを明らかにし、第1四半期だけでも10%減になると見込んでいる。アナリストが1%増を予想していただけに、これは投資家に衝撃を与えたとロイターが報じている。 このような決算報告に至った主な理由としては、中国での販売環境の厳しさ、デジタルプラットフォームにおける課題が続いていること、最高財務責任者（CFO）であるマシュー・フレンド（Matthew Friend）が「限定的」と表現している卸売注文における「新しさがスケールに達していない」ことなどが挙げられる。 業績はすぐには好転しないと見られ、フレンドは「今後数四半期にわたって厳しいものになるだろう」と決算報告で述べた。 一方、ジョン・ドナホー（John Donahue）CEOは、2025年は「当社のビジネスにとって移行の年になる」と述べた。 いずれの発言も投資家の心を捉えることはできず、6月28日の午後、ナイキの株価は20%下落した。 スニーカー業界の最大手は、どうすれば再び勢いを取り戻すことができるのだろうか。 その答えの1つは、ナイキが「ライフスタイル」事業と呼んでいるものにある。カジュアルウェアとしての靴や衣類のことだ。バスケットボールシューズのようなナイキの主力であるスポーツ用品の多くは「パフォーマンス」事業に含まれる。 今回の第4四半期では、パフォーマンス事業の売上高は増加したが、ライフスタイル事業の不振が影を落とし、予想を下回る結果となった。 昨年度、ライフスタイル用品はナイキの事業の約60%に成長したと、投資銀行UBSのアナリスト、ジェイ・ソール（Jay Sole）が推計している。 パフォーマンス用品とライフスタイル用品の売上をより均等に配分することは、ナイキが「スポーツブランドとしてのイメージを回復し、売上高の成長を長期にわたって持続可能なものにする」のに役立つと、ソールはノートに記している。 「ナイキの第4四半期報告書から得られる重要なポイントの1つは、ライフスタイル事業を大きく見直す必要があるということだ」 また、ナイキは顧客との直接的なつながりにおいても、ライバルに押されている。 オレゴン州ポートランドのナイキ本社に近いランニングクラブの会員は、ホカ（Hoka）やニューバランス（New Balance）といったもっと小さなブランドの担当者がクラブを訪れたことはあるが、ナイキの担当者は来たことがないと述べていたとウォール・ストリート・ジャーナルが6月27日に報じている。 ドナホーCEOは、ロードランニングが「競争の激しい戦場であることに変わりはなく、我々は勝つために戦っている」と報告会で述べていた。