デモの画面

　デジタル地図などを手掛ける米マップボックス。ソフトバンクも出資し、生成AI（人工知能）を活用した音声ナビ「マップGPT」や自動運転車向け位置情報システム「マップボックスオートパイロットマップ」などをリリースし、自動車業界などとの連携を強化している。CES2024にも参加しているのを機に、ピーター・シロタCEOに開発の状況やビジネス戦略などを聞いた。

取材にこたえるシロタ氏

　直近でも、トヨタ自動車や独BMW、韓国の現代（ヒョンデ）自動車に採用され、その革新を進めている。BMWは同社のシステムを採用した車を日本で投入する。 　OEMはたとえばトヨタの例では、スマートフォンのような直感的な地図体験ができ、車両の位置やルート上のナビゲーション、地図の回転・拡大・縮小などの調整も滑らかにできる。 　生成AIを活用する「マップGPT」をリリース。車内向けの音声ナビで、自然な会話の形で進む。窓の開閉など操作をするだけではなく、目的地へのナビ、レストランなどのおすすめの検索や予約、好みの音楽の提案などもできる。各社がカスタマイズもできる。 　マップGPTのアバター（分身）と対話することで、そのアバターがどんどんデータを知っていく。 　「スマホのナビでは、それらの事業者にデータが集まる。しかし、マップGPTを自動車業界が使えば、基本ソフトを手掛けるのと同様で、自社でさまざまなデータも使える。消費者との接点を失わないよう支援できる」という。 　「たとえば自動車メーカーがマップGPTを使えば、ユーザーの好み、歴史などを知ることができる。それをもとに、いわばフェイスブックなどテック大手と同様、エコシステムができる」。そのほか、日本市場の展望などを語った。