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※本稿は、チーフマーケットストラテジスト・市川雅浩氏（三井住友DSアセットマネジメント株式会社）による寄稿です。

●日経平均の5日の急落と6日の急騰は8日に算出を控えるメジャーSQの影響が大きいと思われる。 ●日経平均は、SQ前のオプションのデルタヘッジなどにより、33,000円を挟み上下に振れた可能性。 ●SQ前の株価変動は一時的なもの、ただSQが戻り高値となることもあり、SQ後の株価には要注意。

日経平均の5日の急落と6日の急騰は8日に算出を控えるメジャーSQの影響が大きいと思われる

日経平均株価は12月5日、節目の33,000円を割り込み、前日比455円45銭（1.4％）安の32,775円82銭で取引を終えました。しかしながら、翌6日には急反発し、33,000円台を回復、終値は前日比670円08銭（2.0％）高の33,445円90銭となり、前日の下げを埋めました。特段材料のないなかでの乱高下となりましたが、今回のレポートではその背景を探ります。 株価の変動率（ボラティリティ）が上昇したのは、12月8日に算出を控える「メジャーSQ（特別清算指数）」の影響と推測されます。SQとは株価指数先物やオプション取引などの清算価格で、先物とオプションの清算が重なるSQをメジャーSQといいます。メジャーSQの週は、先物やオプションの取引主体がSQ直前の限られた時間で取引判断を迫られるため、思惑的な売買が膨らみやすく、ボラティリティが上昇しやすくなります。

日経平均は、SQ前のオプションのデルタヘッジなどにより、33,000円を挟み上下に振れた可能性

［図表1］行使価格別のプットオプション建玉

そこで、日経225オプションに目を向けると、12月物プットオプションは12月4日時点で行使価格33,000円の建玉（たてぎょく、未決済残高のこと）が、大きく積み上がっていることが分かります（図表1）。そのため、例えば日経平均が33,000円を割り込んで下落すると、行使価格33,000円のプットオプションの売り手には損失が発生することから、売り手は別途、日経225先物を売って、「デルタヘッジ」を行うことがあります。 先物に売りが膨らみ、先物が現物に対し一時的に割安になると、裁定業者（主に証券会社）による「裁定買い取引の解消」や「裁定売り取引」（いずれも先物を買って同時に現物を売る取引）で、現物である日経平均の下げが加速する場合があり、これが5日の急落の主因と思われます。一方、日経平均が33,000円を回復すると、これらとは逆方向の売買が発生し、日経平均の上昇が加速しやすくなるため、これが6日の急騰の主因と考えられます。