カルロス・ゴーン氏「ホンダ主導の買収劇」を指摘！ 日産・三菱自との「3社連合」は今後どうなるのか？
ホンダ資本提携の可能性
8月1日の記者会見でホンダ・三部社長は、資本提携について 「可能性として否定するものではない」 として、将来の方向性を示唆したとされる。 日産がルノーや三菱自動車などと資本提携してきたのとは対照的に、ホンダは純血を守り通してきた歴史がある。ホンダは、1946（昭和21）年に本田宗一郎氏が静岡県浜松市で起業して以来、かつては英・ローバー、近年ではGM、ソニーなどと技術提携をしてきたが、資本提携に至ったことは一度もなかった。 そのように純血を守り抜いてきたホンダだが、バブル経済崩壊後の1990年代半ばには倒産の危機にあったとされる。当時の国内市場はRVブームで、三菱自・パジェロを代表格する一大ブームが巻き起こっていた。 実際、1995（平成7）年国内シェアを振り返ると、三菱自（10.8%）がホンダ（10.7%）をわずかながら上回り、三菱自がホンダを買収するのではないかといううわさまで流れていた。 結局のところ買収劇は実現しなかったが、三菱自の国内シェアは当時が最高点で、その後に徐々に低下していった。一方のホンダは、RVニーズに応える形で、 ・オデッセイ ・ステップワゴン などを市場に投入して息を吹き返し、会社存続の危機を脱した。 本田宗一郎は、他社との協業による共同成果を大切にしていたとされている。そうした創業者の思いを尊重しつつ、ホンダとして初めての資本提携へとかじを切るタイミングが迫っているのではないだろうか。
新興EV勢力との激闘
3社連合が向かうところとして、トヨタグループ連合との対抗に加えて、中国EVメーカーやテスラ、リビアンといった新興EV勢力との競合が厳しくなる市場環境に立ち向かっていかなければならない。 そうした課題を乗り越えるには、資本提携によって3社連合の結束をより強固なものにするとともに、 ・日産と提携関係にある「ルノー」 ・ルノーとパワートレインの開発・生産を担う合同会社ホースを折半出資する中国「吉利汽車」 までも巻き込んで、競合に打ち勝っていくために一丸となれるかが、今後の焦点となる。 新たな巨大グループの形成は、かつて2000年代初頭に巻き起こった自動車メーカー各社による 「合従連衡」 を想起させる。自動車産業の勢力図を大きく塗り替える一大事が巻き起こるか、3社連合の今後の動向に注視していきたい。
成家千春（自動車経済ライター）
