茨城大学教育学部附属小学校で行われた研究授業の様子

　東京オリンピック・パラリンピックが開催される2020年、小学校における教育が大きく変わると言われています。それが「プログラミング教育の義務化」というもの。現在、全国各地の大学教育学部や小学校では、このプログラミング教育の導入に向けた研究が進んでいますが、その最前線である教育研究の現場ではプログラミング教育に関してどのような課題を抱え、またどのような可能性を感じているのでしょうか。

示された学習指導要領「何をすればいいのか、わからない」

　まずは、2020年に予定しているプログラミング教育の義務化についてまとめます。文部科学省が発表した新たな学習指導要領によると、2020年には「総合学習」の授業においてコンピュータの仕組みやプログラミングを学ぶ授業を実施するほか、国語、算数、理科、社会といった各教科の授業においても「プログラミング的思考」を取り入れた授業を実施することが求められます。 　ここで言う「プログラミング的思考」というのは、“コンピュータを動かして何かを実現するために、コンピュータに対する命令をどのように組み立てて、目標を実現するために改善していけばいいのか”を論理的に考える力ということ。例えば、パソコンやスマートフォンといったコンピュータが画面に画像を表示させるためには、「このフォルダに保存されているこの画像をこのサイズで画面に表示せよ」という指示を正確にわかりやすく行う必要があります。こうしたコンピュータを動かすエッセンスとなる考え方を学ぶのです。 　ただ、この学習指導要領は学校教育における「目標」を定めたものであり、具体的にこの目標をどのように実現するのかは、教育現場の試行錯誤に委ねられます。これが、教育現場を大いに悩ませているようです。大阪電気通信大学工学部電子機械工学科の兼宗進教授は次のように語ります。 　「“何をどこまでやればいいのか”という点で、全国の先生が困っているのではないか。プログラミングだけを教えればいいと解釈するケースもあれば、コンピュータを先生自身が敬遠してしまいプログラムを表す図表に触れる程度で“やったこと”にしてしまうというケースも考えられる」（兼宗教授）。 　さらに、茨城大学教育学部情報文化課程の小林祐紀准教授は、教育現場が抱える課題について「第一に、どの教科のどの授業に取り入れるべきか、どうやって授業を進めればいいのか先生たちは悩んでいる。またコンピュータを使う授業なのに先生自身がコンピュータを体験したことがなくスキルや指導力が不足しているケースもある。加えて、そもそも授業をするためのハードがないという状況もある」と説明します。先生たちにとって、「プログラミング」という領域そのものが未知のものであり、何をすればいいのか、どのような準備が必要なのかと戸惑っているというのが現状のようです。 　「ある小学校で研修に赴いた際には、そこがプログラミング教育のモデル校であるにも関わらず、先生たちは“2年やってもまだ悩んでいる”と嘆いている。ゴールが見えない手探りの状態が続いているようだ」（小林准教授）。