購入費をできるだけ抑えて、長く使い続けられる機種を選ぶにはどうすればいいのか？ この時代ならではのスマホ選びの5つのポイントをご紹介

製造コストの急騰や円安の影響により、昨年来、スマホの端末価格が上昇しています。売れ筋のミッドレンジは、かつては3～5万円台が主流でしたが、いまや5万円超が当たり前。最先端のスペックを備えたハイエンドモデルは軒並み10万円超で、20万円前後のモデルも珍しくなくなりました。今年は「買いたい機種があったけど見送った」という人が少なくないのでは？　1台のスマホを長く使いつづける傾向はさらに強まりそうです。 【8月に発売されたハイエンドの折りたたみモデル「motorola razr 40 ultra」を見る】 購入費をできるだけ抑えて、長く使い続けられる機種を選ぶにはどうすればいいのか？ この時代ならではのスマホ選びの5つのポイントを紹介します。

スマホ選びの5つのポイント

シャープは最大3回のOSアップデートを保証。メディア向けの説明会でもアピールされた（Point 4：アップデート保証期間にも注目！）

▼Point 1：ハイエンドに近い性能を備えた「ミドルハイ」が狙い目 スマホの性能は、大きく「ハイエンド」「ミドルクラス（ミッドレンジ）」「エントリー」に分けられます。スマホが広く普及した現在、エントリーは少数派で、ミドルクラスが増えています。中にはハイエンドに近い性能を持つ機種もあり、「ミドルハイ（ミッドハイ）」と呼ばれたりしています。 iPhoneではiPhone 15 Proが「ハイエンド」で、iPhone 15は「ミドルハイ」と認識してもいいでしょう。iPhone 15 Proが15万9800円（128GB／アップルストア価格）～なのに対して、iPhone 15は12万4800円（128GB／アップルストア価格）～と、3万5000円の差があります。しかし、iPhone 15も十分すぎるほど高性能で、多くの人は満足できること請け合い。 Androidでは、各社のフラッグシップではなく、ひとつ下のモデルに値頃感があります。例えば、12月に発売されたXiaomi 13T Proは10万9800円（シャオミ公式オンラインストア価格）で、ハイエンドとしては安いですが、CPUやメモリのスペックを少し下げたミドルハイのXiaomi 13Tなら7万4800円（auオンラインショップ価格）で買えます。 ミドルハイのスマホは、ディスプレイやカメラの性能はハイエンドと比べて遜色がないか、あってもわずか。大きさな差分はプロセッサーにありますが、ミドルハイでも基本アプリの操作には全く支障はなく、ゲームも快適にプレイできます。 ▼Point 2：1～2世代前のモデルやメーカー整備品、中古品にも注目！ すでに数年前からスマホの進化は小幅になっています。なので、今年発売された機種と昨年発売された機種では性能にほとんど差がないこともあります。例えば、2022年6月に発売されたOPPO Reno7 Aと2023年6月に発売されたOPPO Reno9 Aはプロセッサーもカメラも同じで、最大の違いが背面パネルの素材だったりしました。4～5年使ってから機種変更する場合は、まだ売っていれば1～2年前に発売された機種も選択肢に加えるのが賢明です。 2023年9月に発売された最新のiPhone 15は12万4800円～（アップルストア価格）ですが、販売が継続されている2世代前のiPhone 13なら9万5800円～（アップルストア価格）と、2万9000円も安く買えます。サムスン製の折りたたみモデル、Galaxy Z Fold／Z Flipシリーズも、新機種が発売されると、旧機種の価格が見直され、大幅な割引キャンペーンが実施されることも。 価格を最重視するなら、メーカー認定の整備が行われたリファービッシュ品や中古品の価格も要チェック。ただし、新品のようには長く使えず、バッテリー交換などの必要が生じる可能性があることは承知しておきましょう。 ▼Point 3：キャリアの端末購入プログラムを利用する 通信事業者各社は、端末購入の実質負担金を軽減する施策を導入しています。ドコモは「いつでもカエドキプログラム」、auは「スマホトクするプログラム」、ソフトバンクは「新トクするサポート」という名称。それぞれ内容は微妙に異なりますが、端末を分割払いで購入し、一定期間使ってから返却すると、残債が免除される仕組みは同じです。 スマホの端末価格の割引には法的な規制があります。キャリアが販売する端末は、これまでは回線契約を伴う場合の割引は2万円が上限でした。なお、2023年12月27日以降、法改正によって、割引上限額は4万円に引き上げられます。と聞くと、割引が緩和されるように思いがちですが、これからは回線契約を伴わない場合も割引の対象となるので、いわゆる「1円スマホ」のような投げ売りはできなくなります。 そこでキャリアは、割引の代わりに端末購入プログラムを強化すると予測されます。例えば、ソフトバンクは2023年12月に発売したmotorola razr 40s（12万1680円）が「新トクするサポート」適用で実質3万1824円に、同じく12月に発売したXiaomi 13T Pro（11万4480円）が実質2万2008円になるという大胆な価格設定を行っています。 ただし、各社の端末購入プログラムは約2年使う場合に最大限に得する仕組みで、それ以上使うとお得感が薄まり、4年使うと負担額は本来の端末価格となるので注意が必要です。 ▼Point 4：アップデート保証期間にも注目！ 1台のスマホを長く使う傾向があるので、OSやセキュリティのアップデート期間も要チェックです。2023年10月に発売されたGoogle Pixel 8／8 Proは、発売後7年間のアップデート保証を打ち出し、業界に衝撃を与えました。 アップルはアップデート期間を明言していません。しかし、2023年9月から提供されたiOS 17は、2017年9月発売のiPhone 8と2017年11月発売のiPhone Xがアップデート対象外となりました。よって、アップデートの対象となるのは約5年とみていいでしょう。それでもスマホ全体では長いほうです。 ほかに、サムソンは2023年4月発売のGalaxy S23シリーズが4世代のアップデート保証を謳っています。シャープは2023年11月に発売したAQUOS sense8について3回のOSアップデートと5年のセキュリティアップデートを保証しています。 ▼Point 5：次の機種変更時の下取り額も考慮に入れよう 機種変更の際に、それまで使っていた端末を下取りに出すことも一般化してきました。新しい機種を購入する際に、その機種を何年使って、いくらくらいで下取りしてもらえるかを考慮して、予算を決めてもいいでしょう。 とくにiPhoneはアップルでの下取り価格が高く、例えば、2021年9月に発売されたiPhone 13 Pro（128GB：12万2800円）の2023年12月現在の下取り価格は最大9万0000円。それを最新機種の購入に当てることができます。 グーグルも下取りを強化しているようで、2021年10月に発売されたGoogle Pixel 6（128GB：8万5680円）の現在の下取り額は最大3万円となっています。 下取りされたスマホは、再利用またはリサイクルされるので、エコロジーにも貢献できます。下取りに出すことを想定して、端末になるべく傷を付けないように使うことも大切です。