ヘッジファンドが９月２０日までの週に米国のハイテク・メディア株を４カ月ぶりの速いペースで買っていたことが、ゴールドマン・サックスが２３日公表した顧客向けのプライムブローカレッジ週間取引報告で明らかになった。写真は半導体。２０２２年撮影のイメージ写真（２０２４年　ロイター/Florence Lo/Illustration）

Nell Mackenzie [ロンドン ２３日 ロイター] - ヘッジファンドが２０日までの週に米国のハイテク・メディア株を４カ月ぶりの速いペースで買っていたことが、ゴールドマン・サックスが２３日公表した顧客向けのプライムブローカレッジ週間取引報告で明らかになった。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が予想通り５０ベーシスポイント（ｂｐ）の大幅利下げを決めたことで、ヘッジファンドがこうした銘柄に積極的に買いを入れた様子がうかがわれる。 利下げによって設備投資が再び活発になるほか、企業は低コストでの借り入れが容易になり、消費者はハイテク製品を購入しやすくなる。こうした動きはいずれも企業の株価にとって追い風だ。ＦＲＢの４年ぶりの利下げを受けて米国株は先週上昇。米景気後退の懸念が薄れた。 今回の報告によると、ヘッジファンドは情報技術（ＩＴ）銘柄の買い持ちが売り持ちの３倍に達し、半導体および半導体関連機器銘柄の買いが、コンピュータ、モニターなどハードウエア製造銘柄の売りを上回った。 また、ヘッジファンドはインタラクティブメディアやエンターテインメント銘柄で売り持ちを整理し、買い持ちを増やした。 一方、ホテルやレストランなど消費関連銘柄は４週間ぶりに売りが買いを上回り、売越額が過去１年間で最大となった。