もうすぐ40歳ですが「老後について何も考えていない」と言うと、友人に驚かれました。生活費を切り詰めてまで、何か始めるべきでしょうか？

老後について不安を覚えている方は少なくありません。しかしながら、老後の不安を具体的に把握して、その対策を講じている方は多くはありません。 今回は、老後の金銭的な不安を具体的に把握する方法と、その対策について解説します。 ▼定年退職時に、「1000万円」以上の貯蓄がある割合は日本でどれくらい？

老後の不安を具体的に把握する方法

老後の不安を具体的に把握するためには、以下の手順に沿って考えるとよいでしょう。 1.公的老齢年金の見込み額を知る 厚生労働省が試験運用を開始した「公的年金シミュレーター」（※1）を用いて、老齢年金の見込み額を把握しましょう。今までの勤務経歴と将来の働き方などを入力すると、年金の見込み額が分かります。 「公的年金シミュレーター」を利用する際には、「ねんきん定期便」を手元に置いておくと精度を上げることができます。 なお年金額のうち、老後の生活費に利用できる手取り額は、年金額から税・社会保険料を差し引いた額に当たり、年金額の7～8割程度と考えましょう。 2.年金から生活費を差し引いて、不足額を知る 先述した「手取りの年金額」を12月で割った額が、毎月の生活費に充てることができる月割りの年金額となります。その月割りの年金額だけで毎月の生活を送ることができれば、老後の生活は一安心と言えるでしょう。 ところで、老後の生活費は、毎月いくらくらいかかるのでしょうか。 これは家族構成や生活レベルに応じて大きな違いがありますが、生命保険文化センターの調査によると、夫婦2人で老後生活を送る上で必要と考えられる「最低日常生活費」は、月額で平均23万2000円となっています（※2）。 毎月の手取りの年金額から、最低限必要な生活費を差し引いた額がマイナスになる場合は、年金だけで老後生活を送ることはできないことになります。 3.金融資産で不足額を何年補えるか考える 保有する金融資産残高と退職金の見込み額から、退職時の金融資産の額を見積もります。 そして、退職時までに保有しているであろう金融資産額で、前述の年金と生活費の差額を、何年間補てんできるのか見積もりましょう。補てんできる年数が、平均余命を下回る場合は、資産が不足していることになります。 なお、令和4年時点における日本人の平均余命は、65歳男性で19.44歳、女性は24.30歳となります（※3）。 4.老後の経済的不安に関する具体的な額を把握する 前述の1.～3.までの手順を踏むことによって、老後の生活に年金がいくらくらい不足するのか、また、その不足を補うために金融資産がどのくらい不足するのか、具体的な値を把握することができます。