ウクライナ侵攻の影響

――なるほど……。いまとなっては“一過性のブーム”だったと言われそうですが、唐揚げはおかずとして圧倒的な人気を誇り、しかも、“揚げたて”という強みもある。このまま定着してもおかしくなかったように思えますが、なぜ唐揚げ店は失速したんでしょうか。 「原因はいくつか考えられます。まずは原材料の高騰です。2022年2月にロシアによるウクライナ侵攻が始まりましたが、最も早く影響が出たのは食用油でした。映画好きの方は、ソフィア・ローレンとマルチェロ・マストロヤンニが共演した『ひまわり』を思い出してほしいのですが、あの一面のひまわり畑はウクライナで撮影されたものです。実際、ウクライナはひまわりや菜種の産地で知られ、それらを原料とする食用油の輸出大国。そのため、戦禍によって世界的に食用油が高騰してしまったのです。同様に、ウクライナが高い生産量を誇る小麦の価格も上昇しました」 ――ウクライナ侵攻の影響も受けていたんですね。 「さらに、追い打ちをかけたのが“鳥インフルエンザ”でした。2022年10月以降、26道県で鳥インフルエンザが発生し、23年4月までに過去最多となる1771万羽が殺処分されました。ブラジルやタイからの輸入を増やしたものの、卵や鶏肉の値段は高騰することに。もちろん、他の外食産業もダメージを被りましたが、唐揚げ店の場合は調理に必要な原材料が少ない反面、その仕入れ価格が高騰すると逃げ場がありません。結果的に、“油と肉”の価格が上がったことで厳しい局面に立たされた格好です。また、主要な唐揚げ専門店（チェーン14社平均）の価格（平均3個）は約340円ですが、スーパーやコンビニでは220円前後と約3割も安いわけです」

“参入障壁の低さ”が災い

――たしかに、唐揚げは“安くて美味しいB級グルメ”のイメージが強いので、スーパーやコンビニのお惣菜と比較すると割高感は否めませんね。 「そうなんです。もともと価格設定が高めなこともあり、3年前に比べて輸入鶏肉の価格が2倍、食用油が1.5倍に高騰しても客離れを懸念して大幅な値上げができず、収益源との板挟みになって経営破綻するケースは少なくありません。それに加えてもうひとつ、大きな要因を挙げるとすれば、参入障壁の低さでしょうね」 ――あれ？　参入障壁が低いおかげで唐揚げ店が一気に増えたわけですよね。 「ええ、それが諸刃の剣だったということです。先ほども申し上げた通り、唐揚げ専門店はコロナ禍の“中食需要”の高まりに乗じて店舗数を増やしました。その時期、多くの飲食店は時短営業や休業に追い込まれていた。そこで何が起きたかというと、大手コンビニやスーパーが唐揚げの扱いを増やしたのに加え、居酒屋や焼き鳥屋、定食屋まで唐揚げのテイクアウトを始めるようになった。店内に厨房があって鶏肉を仕入れているお店であれば、専門店と同じように“揚げたて”を提供できてしまう。つまり、唐揚げ店は参入障壁の低さのおかげで激増したものの、同じ理由でライバルが次々に参入して競争が激化。飽和状態になってしまったのです」 ――今後、唐揚げ専門店はどうなっていくのでしょうか。 「やはり一時のブームは去ったと思います。当然ながら、時流を読んで下火になる前に閉じた店もあれば、やめるタイミングを逸して損害を被った店もあるでしょう。その上で、ブームが終わった後も残っている店には支持される理由や、他にない価値があると思うんです。たとえば、唐揚げ店の前に流行ったタピオカドリンクの専門店。その多くは姿を消しましたが、ブームを牽引した台湾創業のゴンチャは、いまだに日本全国で展開しています。当然ながら、そこには価格や味、サービスなど、他店とは違う儲かる強みが存在するのです」

藤井俊（ふじい・さとし） 株式会社帝国データバンク情報統括部長。1965年生まれ。商社、通販会社での商品開発を経て1993年に帝国データバンク入社。高松支店・岡山支店の企業信用調査部門を経て、2013年に広島支店情報部長、2023年4月から現職。景気動向や企業取材の経験を踏まえたわかりやすい解説・講演に定評。 デイリー新潮編集部