Bloomberg

（ブルームバーグ）： 米経済が底堅さを維持し、リセッション（景気後退）の入りの警鐘を鳴らしてきたウォール街の弱気派にとって、再び大きな痛手となっている。

インフレ抑制に向けた米金融当局の景気抑制的な政策がリセッションをもたらすかどうか、株式と債券の強気派同士は過去数カ月にわたり白熱した議論を繰り広げてきた。

だが、９月の米雇用統計で非農業部門雇用者数が半年ぶりの大幅増となったことで、景気悪化予想に賭けていた債券市場は相場急落に見舞われた。

米労働市場の粘り強さは国内投資・消費サイクルの活力を浮き彫りにし、４日の米株式市場は小型株が上昇を主導した。一方、株式や社債と共に過去数カ月にわたり堅調が続いていた米長期国債連動の上場投資信託（ＥＴＦ）は、週間ベースで４月以来最悪のパフォーマンスとなった。

４日はさらに、テクノロジー株が反発したほか、米金融当局による大幅追加利下げの観測が急速に見直される展開となった。

「本塁打」級の米雇用統計、ＦＲＢの肩の荷軽減－労働市場の懸念後退

中東での戦争を巡る懸念が高まるなどする中で、これはわずか１日だけの動きであり、Ｓ＆Ｐ500種株価指数も週間ベースでほぼ変わらずで終了した。９月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）発表を10日に控え、インフレの脅威がまだ残っているとの警告は注意を促すものだ。

しかし、米金融当局が思い切った措置を講じなければ同国経済は間もなく下降するとみてきた懐疑的立場の人々にとって、前月比25万4000人もの雇用者増はこれまでの予想が行き過ぎだったことを示す証拠と言える。一方で、悲観論を無視して勝ち続けてきたリスク資産強気派には正しさの証明となる。

ＨＳＢＣ銀行のチーフマルチアセットストラテジスト、マックス・ケトナー氏はこうした状況を背景に勢い付いている１人で、同氏は顧客に世界中の株式、高利回り債、新興市場債を引き続き「積極的なオーバーウエート」とするよう呼び掛けている。