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重いけがや病気にかかった際、私たちをサポートしてくれる理学療法士。しかし、厚生労働省によると、平均年収は430.7万円と、日本人の平均年収457.6万円（国税庁「令和4年分民間給与実態統計調査」）よりも低いことがわかっています。超高齢社会の日本で需要があるにもかかわらず、給与が低いのはなぜなのか。医師の秋谷進氏が、理学療法士の給与事情を解説します。 【画像】「医師試験」大学別合格ランキング2023

「理学療法士」は人気の職業だが…

大きなケガをしたとき、脳梗塞で体が動かなくなったとき……。 医師による急性期の処置も大切ですが、後遺症が残ったときなどにはリハビリ治療も欠かせません。こうした際に重要な役割を担うのが、「理学療法士（PT（Physical Therapist））」です。 理学療法士は年々増えており、人気の職業といえます。超高齢社会の昨今、今後を思えばますます需要も高まってくると思われますが、診療報酬や収入をみると、国家資格が必要な職業でありながらかなり“微妙”。今後、給与構造に変革が必要なのではないかと筆者は考えます。 今回は、そんな理学療法士の実態と今後の課題について赤裸々に解説していきます。 「病院」だけが職場じゃない そもそも理学療法士とは、病気やけがなどで基本的な身体機能が低下した患者に対し、リハビリテーションを行う職業です。 リハビリテーションには、大きく分けて「物理療法（温熱、寒冷、電気刺激などを用いた治療）」と「運動療法（関節可動域訓練や動作訓練などを行う治療）」の2種類があります。 理学療法士はこれらのリハビリテーションを介して、医師や看護師、作業療法士など他の専門スタッフと連携し、患者に最適な治療プログラムを提供していきます。 理学療法士というと、「骨折をしたときや脳梗塞になったときに病院でリハビリをしてくれる人」とイメージする方も多いと思いますが、実はその勤務先も多岐にわたっています。 医療施設（総合病院、クリニックなど）で働く理学療法士が半数以上を占めるものの、その他にも介護施設や地域の保健センター、児童福祉施設、フィットネスジムなどが挙げられます。また、なかには医療機器メーカーや出版社、教育機関で働く人もいます。