「箱根駅伝の全国化」など改革案に慎重姿勢も「現状維持は退化」 原晋監督の信念持つ本質は変わらない
箱根駅伝などを主催する関東学生陸上競技連盟(関東学連)は2日、「任意団体」から「一般社団法人」に組織変更したことを発表した。16年から8年間、会長を務めていた有吉正博氏(76)が退任し、1984年ロス五輪男子三段跳び代表の植田恭史氏(68)が代表理事会長に就任。駅伝対策委員長には第100回箱根駅伝(1月2、3日)で2年ぶり7度目の優勝を果たした青学大の原晋監督(57)が就任した。 これまで原監督は「箱根駅伝の全国化」「全日本大学駅伝は今と逆で伊勢(三重)がスタート、名古屋がゴールにした方が盛り上がる」など多くの改革案を主張してきた。「駅伝対策委員長に就任したことで一気に改革を進めるのでは」と私は予想していたが、原委員長は極めて慎重だった。「多くの人の意見を聞いて、多くの人と相談して物事を進めていきます」と落ち着いた様子で話した。 今まで駅伝対策委員にもなったことがなく“最大勢力の野党”だった。今回、一転“与党のトップ”になったことで、その責任感として強引な主張は避ける考えのようだ。 しかし「現状維持は退化」という信念を持つ原監督の本質が変わることはない、と見ている。マネジメント力にたけた原委員長は時間をかけて、周囲を巻き込みながら、いずれ多くの改革を実現するだろう。(箱根駅伝担当・竹内 達朗)
報知新聞社