引用元：VERY

「結婚したら子どもを産むのが普通」「生理痛をがまんして仕事に行く」……。誰かに言われたわけではなくても、いつのまにか「それが当たり前」だと思って行動していることは多いもの。今、「リプロダクティブ・ヘルス／ライツ」という言葉が、じわじわと広まりつつあります。プロゴルファーでタレントの東尾理子さんは、この権利への理解を深める活動を行うひとり。理子さんがこの活動に関心を持ったきっかけや、ご自身の不妊治療経験について聞きました。 ※性と生殖に関する健康と権利のこと

4人に1人が「不妊治療」が理由で退職している！？

──理子さんご自身は、生理や妊娠に関して「知らなかった」「気づいていなかった」ということはありましたか？ 私は不妊治療を経て、3人の子を授かりました。第一子を妊娠した際は、2回転院し、3軒目の病院での体外受精で第一子を妊娠しました。治療を開始したころは知らないことがあまりに多く、最初の病院では体外受精を実施していないことに気づいたのは治療を始めて一年以上経ってからです。今思えば、タイミング法や人工授精で思うような結果が出なければ、早い段階で体外受精など別の方法を考える必要があったと思います。 私と同じように「知らなかった」ことでつらい思いをする人を減らしたくて、不妊治療のサポートを始めました。私を反面教師にしてもらいたかったんです。不妊治療当事者の方と直接交流する機会をたびたび設けていますが、そこでも「まさか自分が不妊治療をするとは思わなかった」という声をよく聞きます。 ──不妊治療は肉体的にも精神的にも負担がかかると言われています。取り組み始めて、その大変さに気づく人も多いのではないでしょうか。 最新のデータでは、不妊治療をしている方の4人に1人が離職をしているか、働き方を変えています。しかし、退職時に不妊治療が原因だと伝えない人も多く、企業側が社員の悩みに最後まで気づかないケースも多いようです。交流会では「不妊治療をしていることを上司に理解してもらえないので、理由を言わずに休むしかない」という話も聞きます。 仕事と治療の両立は女性たちにとって大きなストレスになっていると思います。とはいえ、会社が現状を理解して不妊治療休暇をつくったとしても、すべての職場で休みが取りやすくなるとは思えません。治療の詳しいスケジュールや結果を職場で共有することにためらいを覚えるという人は多いでしょうし、上司側が聞きづらいということもあるでしょう。 ──休暇制度があればそれだけで問題が解決するとは限らないですね。 さらに、男性や子どもを産まない選択をした人にとっては、その休暇を得る権利も与えられません。これでは不公平です。有給休暇とは別に、誰でもどんな理由でも休めるユーティリティな休暇があればこの問題も解決するかもしれない。そうした思いから、企業への働きかけも行っています。