EVの強い味方？ コンビニ併設の「ガソリンスタンド」が次々と増えているワケ
スタンドの変革
昨今の原油価格の高騰や電気自動車（EV）の台頭は、ガソリンスタンドにも影響を及ぼしている。 【画像】えっ…！ これが60年前の「海老名サービスエリア」です（計15枚） 日本ソフト販売（東京都中央区）が行った調査によると、2022年4月から2023年4月までの1年間のガソリンスタンドチェーンの店舗数は、全体で 「1.6%減少」 した。大手チェーンは軒並み減収となった。 このようにスタンドの存続が危ぶまれるなか、近年は“一体型”のスタンドが増えている。例えば、東京都渋谷区には ・昭和シェル石油 ・ピザハット が共同で運営する店舗があり、給油とピザの持ち帰りができる。また、出光のスタンドには「パンの壺」というベーカリーもあり、給油ついでに焼きたてのパンを買うことができる。 特筆すべきは、スタンドとコンビニエンスストアが一体化した店舗だ。 ・飲料 ・菓子 ・雑貨 ・弁当 などが売られており、給油ついでにちょっとした買い物ができる。本稿では、なぜスタンドとコンビニが一体化しつつあるのか、その背景を掘り下げてみたい。
1か所での複数ニーズ
その魅力は多岐にわたる。 まず、スタンドにコンビニが併設されることで、燃料の販売だけでなく、燃料以外の商品の販売による収益の増加が期待できる。これは事業の多角化に寄与し、経営の安定性を高める。 また、ドライバーは給油のついでに食料品や日用品を購入できるようになり、1か所で複数のニーズに対応できる利便性が高まる。 さらに、新たなビジネスチャンスが生まれる可能性もある。例えば、ドライブスルー型のコンビニができれば、車での買い物がさらに便利になるかもしれない。また、EVの普及にともない、充電スポットが設置されれば、新たな顧客層を獲得できる。 このように、一体化は、増収、利便性向上、新たなビジネスチャンスなど、多くの魅力を持っており、これからの時代にふさわしい新しいビジネスの形といえるだろう。
地域コミュニティの拠点化
コンビニが少ない地域では、コンビニ併設スタンドは、地域住民にとって重要な生活インフラとなっている。地域住民の日常生活を支え、地域経済にも貢献している。社会的役割も大きい。 また、地域コミュニティの一部となり、地域住民の集いの場ともなりうる。 特に、高齢者や体の不自由な人にとって、近くにあるコンビニ・スタンドは、生活必需品を手に入れるための重要な場所である。また、災害時の避難場所や情報提供の場として、地域の安全にも貢献している。 これらの店舗が果たす社会的役割は、単に商品を販売するだけでなく、地域コミュニティの一員として機能し、地域の人々の生活を支えるという大きな意義がある。
