山根派一掃で内田新会長がプロ解禁、ネット投書システムなど改革打ち出す
まだ東京五輪でボクシング競技が引き続き採用されるかどうかの結論が出ていないのが、悩みの種ではあるが、現役の世界王者レベルのプロボクサーが東京五輪代表に挑戦するだけで、“山根ショック”で失墜していたアマチュアボクシング界のイメージ回復に大きなプラスになることは間違いない。 また2023年からの隔年開催が決まってしまった国体を再び通年開催に戻すためには、激減中の小中学生の競技人口を増やす必要があり、15歳以下のアンダー世代の大会のプロアマ協力も再開する考え。“山根ルール”で、プロ主催の大会に参加した子供たちは、高校進学後にアマ登録が許されず、五輪出場への道も閉ざされることになっていたが、その“山根ルール”も撤廃されることが決まった。 懸念の審判不正問題については、審判委員長を新しく選び、その権限に独立性を持たせ、他からの関与ができないガバナンスを整えるという。この日の総会には、告発された不正について28日に調査結果を出す第三者委員会のメンバーが3人オブザーバーとして参加。これらの改革案に前向きな理解を示した。 山根派一掃で出直すことになった日本連盟の内田新会長以下、新理事の任期は、来年2月の臨時総会までとなっている。山根体制では、まかり通っていた数々の金銭の不正や、審判不正の撲滅が評価されて、幅広く信任を受けることになれば、その任期は民主的に延長されて引き続き改革を推進していくことになる。 (文責・本郷陽一/論スポ、スポーツタイムズ通信社)