四季折々の味を楽しめる山形のそば

　総務省の2024年の家計調査に関し、山形市の1世帯当たりの「日本そば・うどん」の消費額は現時点で1万929円で、全国2位と好調だ。消費額は同市の過去最高額を更新している。そばとうどんの合計金額で集計されているが、「そば王国山形」では、そばの消費額が多くを占めると推察される。年末で年越しそばの時期を迎え、関係者からは「観光の目玉として、そばをよりＰＲしていきたい」との声が上がる。 　都道府県庁所在地と政令市を対象にした家計調査は、月ごとの結果が定期的に公表されている。24年1～10月のデータを基に、山形市がまとめた全国上位の消費額は表の通り。首位はうどんで有名な高松市で、11、12月の結果で山形市が逆転できるかが注目だ。 　山形市は23年が9125円で5位、22年は7140円で10位だった。過去最高順位は2位で、08年（9626円）と04年（1万352円）に記録した。同調査で山形市は、中華そば消費額で23年まで2連覇中。24年も1位が濃厚な状況で、市ブランド戦略課は「ラーメンとの相乗効果でそばも数字を伸ばしているのではないか」と分析する。

　山形市内では、寒ざらしそばや天保そばなど、さまざまな味を楽しめる環境にあることも大きい。「幻の山形天保そば保存会」の石沢俊幸会長（63）＝手打ちそば港屋店主＝は「山形はそばの生産地であり消費地でもある。さまざまな努力の成果が数字に表れている」と受け止める。 　同調査を巡っては、山形市内のそば店などでつくる山形麺類食堂協同組合と同市が今年7月、調査項目で「日本そば」と「うどん」を切り離すように求める要望書を総務省に提出した。「日本そば」単独で集計すれば、より的確に消費の実態を把握できる可能性があるからだ。 　来年2月7日に年間を通した調査結果が発表される予定。同組合の寺崎利彦理事長（69）＝そば処三津屋代表＝は、現時点での結果は山形のそばが消費者に浸透している成果と安堵（あんど）しつつ、「年越しそばを味わう山形市民は多い。この年末が結果にどんな好影響を与えるかが楽しみ」と話している。