友人夫婦は「共働き」で世帯年収「1000万円」を超えているそうです。 手取りはどのくらいあるのでしょうか…？

日常生活を送っていると、友人の生活環境が気になる場面もあるでしょう。特に、年収などの金銭面に興味を持つ方は少なくないはずです。 そこで、本記事では共働きで世帯年収1000万円の場合の手取りや、その生活レベルについて解説します。 ▼会社員で「年収1000万円」以上の割合は？ 大企業ほど高年収を目指せる？

年収1000万円の手取り

手取りとは、年収から支払うべき税金や社会保険料などを差し引いた金額であり、実際に手元に残るお金のことです。一般的には年収の75～85％ほどが手取りになるとされていますが、就業形態や家族構成などによって納めるべき税金額が異なるため、正確な手取り額は個人の状況次第といえます。 また、世帯年収が同じ1000万円だとしても、片働きと共働きでは手取り額に違いが生まれると考えられます。状況次第のため一概にはいえませんが、基本的には共働きの方が手取りが多くなる傾向にあるようです。その理由は、年収によって支払うべき税金額が異なるからです。 とはいえ、共働きで年収に差があり、税金面で有利だったとしても、年収における手取りの割合が80％前後から大きく外れることはないでしょう。つまり、世帯年収で1000万円であれば、手取り額は800万円ほどになることが予想されます。

年収1000万円の生活レベル

年収が1000万円の場合、一般的な手取り額は800万円ほどであることが分かりました。つまり、月に直すと約66万円です。高収入と感じるかは人それぞれですが、少なくとも一般的な生活をするには困らないと考えられます。 では、年収が1000万円だと実際の生活はどのようになるのでしょうか。気になる方も多いはずです。ここからは家賃や光熱費、食費から年収1000万円世帯が実現できる生活レベルを考えていきます。 ■家賃 生活レベルの象徴ともいえる家賃ですが、一般的には手取りの3分の1ほどの金額が適正とされています。年収1000万円であれば、月の手取りが約66万円ですので、22万円ほどです。 物件次第ですが、家賃22万円であれば夫婦2人暮らしでも充分な広さや部屋数を確保しつつ、便利な立地で暮らせる可能性があります。 ただし、子どもがいる、もしくは多い場合はさらなる部屋数や広さが必要になることが予想されます。状況次第では、立地にこだわる必要もあるでしょう。その場合、標準的な家賃よりも高額になる可能性があります。 ■光熱費 一般的に水道代や電気代、ガス代を指す光熱費は、手取りの5～10％ほどに収めるとよいとされていますので、1ヶ月当たり3万3000円～6万6000円ほどです。 一般的にかかる光熱費は単身世帯で月に約1万5000円、夫婦世帯や子どもがいる世帯では2万円～3万円ほどとされています。ただし、季節によってはより多くの光熱費がかかるケースもあります。代表例としては、夏と冬の冷暖房設備が挙げられるでしょう。 季節による費用の上昇を加味しても、年収1000万円で月の手取りが約66万円であれば、光熱費を適正範囲内に収めるには充分な収入であると考えられます。 ■食費 食費も家賃と同様、生活レベルを表す代表例の一つといえるでしょう。ただし、食費は家族の人数や年齢、食へのこだわりなどで大きく変化する傾向があります。そのため、一概に断定することは難しいでしょう。 ただし、食費は手取りの15～20％ほどが適正とされています。手取りが月66万円であれば、10万円～13万円ほどです。決して少なくない金額ですが、家族の状況次第では目安を超えることもあるでしょう。その場合は別の部分で支出を減らすように節約し、調整する必要があります。

手取りは年収の80%前後が一般的

年収に対して、手取りの割合は80％前後とされているので、世帯年収が1000万円であれば、手取りは800万円前後になると考えられます。ただし、就業形態や家族構成など、環境によって変化する部分も少なくありません。 また、所得税など、納めるべき税金は年収によって変わるため、世帯年収における手取りを考えるならば、同じ年収でも夫婦の年収バランス次第で手取りが異なる点は留意しましょう。 紹介した生活レベルの目安に対しては800万円あれば十分かと思えますが、状況次第で節電などの節約を視野に入れることも必要かもしれません。 執筆者：FINANCIAL FIELD編集部 ファイナンシャルプランナー