写真=Newsen DB

ADORのミン・ヒジン前代表と元女性社員B氏の調停が不成立となった。 本日（6日）、ソウル西部地方裁判所は、ADORの元女性社員B氏がミン・ヒジンを相手取って提起した虚偽事実による名誉毀損などに対する1億ウォン（約1,075万円）相当の損害賠償訴訟の調停を行った。 B氏側は、ミン・ヒジンが過ちを認めて謝罪する場合、調停に合意する意向があることを明らかにした。 しかし、ミン・ヒジン側は「全ての主張自体を認めることができず、調停に応じる意向がない」とコメントし、調停は不成立となった。 B氏はADORの副代表A氏から嫌がらせとセクハラを受け、当時代表取締役だったミン・ヒジンが、再発防止のために当該幹部に警告をしてほしいというHYBEの勧告を拒否したと主張した。 これに対し、ミン・ヒジンは「そもそもこの件はA氏とは関係なく、私の解任を進めるために、無理にケチを付ける目的で発生したものと推定される。B氏が突然現れて、私が副代表A氏だけを一方的にかばい、嘘をついたという虚偽事実を流布する一方で、代表取締役として中立的かつ客観的でなかったと歪曲された主張をして公開謝罪を求めるなど、奇妙な流れが検出された」と反論した。 B氏は昨年8月27日、ソウル麻浦（マポ）警察署を通じて、ミン・ヒジンを名誉毀損の疑い、個人情報法違反の疑いなどで訴えた。また、ソウル西部地裁を通じてミン・ヒジンに対する損害賠償訴訟も提起した。